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専門サイトから注目の記事を配信2018/10/19 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2018/10/19 医学部入試の規範作成へ…公平な選抜方法、募集要項での周知方法など検討 医学部入試の規範作成へ…公平な選抜方法、募集要項での周知方法など検討（医療ニュース）
   複数の大学の医学部入試で不正な得点操作などが判明したことを受け、医学部を持つ大学や病院で作る「全国医学部長病院長会議」は１６日、公平、公正な入試のあり方に関する規範を１か月以内に示すことを明らかにした。医学部を持つ全国の大学に、規範に基づき入試を改善するよう促す。同会議は小委員会を設け、受験生の性別、浪人年数、地域受験枠などを踏まえた公平な選抜方法や、募集要項などでの周知方法について検討する。この日、小委員会の委員長を務める嘉山孝正・山形大医学部参与は記者会見し「入試の眼目は良い医療人になり得る人材をとることだ」と強調。浪人年数を例に挙げ「合否判定の材料だと募集要項に示せば、受験生の判断材料になる。受験生が不公平と思わない要項を作りたい」などと語った。[全文を読む]
2. 2018/10/19 コンゴでエボラ出血熱流行が加速、139人死亡 コンゴでエボラ出血熱流行が加速、139人死亡（医療ニュース）
   アフリカ中部・コンゴ民主共和国東部で、エボラ出血熱の流行が加速しており、同国保健省によると、今年７月以降、疑い例を含めて２１４人が感染、うち１３９人が死亡した。世界保健機関（ＷＨＯ）は１７日、ジュネーブで緊急会議を開き、「国際的な公衆衛生上の緊急事態」に当たるかどうかを検討する。流行は、ウガンダ国境に近い北キブ州ベニを中心に続いている。[全文を読む]
3. 2018/10/19 風疹患者1103人に、昨年の12倍…東京最多 風疹患者1103人に、昨年の12倍…東京最多（医療ニュース）
   国立感染症研究所は１６日、７日までの１週間で新たに１３５人の風疹患者が報告され、累計で１１０３人になったと発表した。１週間の報告数が１００人を超えたのは５週連続。患者数は２０１３年に１万４３４４人と大流行した後、減少傾向が続いていたが、今年は昨年の９３人の約１２倍と大幅に増えている。都道府県別では東京が前週から４５人増えて３６２人と最多。次いで千葉２１６人（前週比２０人増）、神奈川１３２人（同２１人増）など。関東以外では愛知６１人（同５人増）、大阪２６人（同２人増）、福岡１７人（同１人増）が目立つ。患者の大半は３０～４０歳代の男性で、ワクチンの接種歴がないか、不明な場合が多い。[全文を読む]
4. 2018/10/18 日本医学ジャーナリスト協会賞、読売医療部取材班「いのちの値段」が優秀賞 日本医学ジャーナリスト協会賞、読売医療部取材班「いのちの値段」が優秀賞（医療ニュース）
   特定非営利活動法人日本医学ジャーナリスト協会は１５日、優れた医療報道を表彰する２０１８年度の「日本医学ジャーナリスト協会賞」を発表した。優秀賞に読売新聞東京本社医療部取材班による連載「医療ルネサンス『いのちの値段』」、特別賞に医療部次長・高梨ゆき子記者の「大学病院の奈落」（講談社）が選ばれた。「いのちの値段」は１７年１月から今年７月まで１１部にわたって、医療と日々の暮らしを「値段」という切り口で多角的に描いた。「大学病院の奈落」は本紙で特報した群馬大学病院の手術死続発を題材に、病院の閉鎖性や医療界の倫理意識など問題の背景に迫った。[全文を読む]
5. 2018/10/18 生体肝移植ドナーの定期受診39%…術後の状況把握できず 生体肝移植ドナーの定期受診39%…術後の状況把握できず（医療ニュース）
   親族から肝臓の一部を移植する生体肝移植のドナー（提供者）で、経過観察のため定期的に病院を受診している人は４割に満たないことが、日本肝移植研究会の調査でわかった。カルテがないなど、そもそも追跡できていないドナーも多い。専門家は全国の情報を一括管理する必要性を指摘している。脳死ドナーが少ない日本の肝臓移植は生体肝移植が主流。健康なドナーにメスを入れ、負担が大きいにもかかわらず、移植を受けた患者に比べてドナーの健康や生活は十分に把握されていないことが問題視されてきた。調査は、生体肝移植の経験がある６６病院で、２０１１年までに手術を受けたドナー６５０５人を対象に実施。体調や手術後の受診、社会復帰の状況などを尋ね、２２３０人が回答した。それによると、定期的に受診していたのは３８・９％にとどまった。５０・８％は通常の健康診断は受けていたが、１０・３％は全く受けていなかった。６７・１％のドナーが体調は「完全に回復した」と答え、９０％以上が社会復帰していた。生体ドナーは、患者が死亡したり、患者との関係が悪化したりすると受診が途絶えやすいといわれる。中には、今は生体肝移植を中止した病院もあり、古いカルテが廃棄された例もあるとみられ、調査票の回収率は３４・２％にとどまった。調査を担当した國土典宏・国立国際医療研究センター理事長は「生体ドナー手術を受けた人は健康状態の継続的な観察や支援が必要だが、十分できていない。転居などの理由で別の病院を受診することも多いので、全国のドナー情報を一括管理し、過去の情報も長期的に保存できる支援拠点が必要だ」としている。[全文を読む]
6. 2018/10/18 オプジーボ治験に「余命1年」がん患者…予想外の高い効果で実用化の弾みに オプジーボ治験に「余命1年」がん患者…予想外の高い効果で実用化の弾みに（医療ニュース）
   今年のノーベル生理学・医学賞を受賞する京都大特別教授の本庶佑さん（７６）の研究から生まれたがん治療薬「オプジーボ」は、発売から４年で６０か国以上に広がった。多くのがん患者の福音となった薬は、発売前の臨床試験（治験）で末期患者に表れた「予想外」ともいえる高い効果が弾みとなり、世に送り出された。オプジーボの効果や安全性を調べる治験が始まったのは２００８年。国立がん研究センター中央病院（東京）の患者１７人が対象となった。どの患者も、肺や大腸などのがんが転移し、打つ手がないとされていた。その中に、皮膚がんの一種「メラノーマ（悪性黒色腫）」を患う３０歳代女性がいた。余命１年とされた末期患者。皮膚腫瘍科の山崎直也科長（５８）は「新薬にかけたい」と女性に打診し、治験に参加してもらった。メラノーマは、皮膚のメラニン色素を作る細胞ががん化して起こる病気で、転移した場合の５年生存率は約１割にとどまる。患者数は１０万人に２人と少ないため、製薬企業は創薬に消極的で、有効な薬はなかった。オプジーボは、体がもともと備える免疫の攻撃力を高めるタイプの薬だ。メラノーマは免疫に反応しやすいことが知られ、山崎さんは望みを抱いていた。０９年秋、投与が始まると、徐々にがんが縮小。３年後、画像検査で見えるがんは全て消え、投薬を終えた。治験を実施した小野薬品工業（大阪市）の担当者も「想像を超える効果だった。この１例で薬への期待がぐっと高まった」と振り返る。小野薬品は１４年、まずメラノーマの薬としてオプジーボを発売。その後、他のがんにも次々と適応を拡大し、今では国内で７種類のがんに使えるようになった。女性はがんの再発で、最初の投与から７年後に亡くなったが、その間、一杯飲み屋を開店するなど、やりたかった仕事にも挑戦できた。山崎さんは「手の施しようがない状況でも、この薬で大幅に命を延ばせると実証してくれた」と話す。山崎さんは、これまで進行性のメラノーマの患者約２００人にオプジーボを投与。米国では５年以上生存する人が３割を超えるという報告もあり、変化の大きさを実感している。１６年、ある式典のパーティーで本庶さんと会い、初めて言葉を交わした。「先生のおかげで多くの人が救われています」と声をかけると、本庶さんは「そうか、そうか」と笑顔で聞いてくれたという。山崎さんは「『治癒率を高めたい』という本庶先生と同じ気持ちで、現場の医師も頑張っていきたい」と語った。[全文を読む]