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専門サイトから注目の記事を配信2018/04/19 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2018/04/19 米国の特定地域で女性の肺がん死亡率低下が遅れている 米国の特定地域で女性の肺がん死亡率低下が遅れている（ＡＡＣＲリリース）
   近年、米国の大半の州で女性の肺がん死亡率がかなり低下している一方で、アパラチア中央部と米国中西部南側にわたる地域、および中西部北側の地域の女性において死亡率低下が遅れていることが、米国がん学会の学術誌Cancer Epidemiology, Biomarkers & Prevention誌で発表された研究により明らかとなった。
   「米国全土で、肺がんの死亡率は2000年代半ばから女性の間で着実に低下しています」と、アトランタにあるエモリー大学Rollins School of Public Health 疫学部の大学院生Katherine Ross氏（公衆衛生学修士）は述べた。「肺がんの死亡率低下に地理的差異があるかどうか確かめようと思いました。重点的なタバコ規制・禁煙プログラムや、肺がん負荷を軽減するための他の介入によって、女性が恩恵を受ける可能性がある地域を米国内で特定できるのではないかと考えたのです」。[全文を読む]
2. 2018/04/19 人工皮膚で治療速度3倍、やけどに効果…京大・グンゼが共同開発 人工皮膚で治療速度3倍、やけどに効果…京大・グンゼが共同開発（医療ニュース）
   京都大などは１６日、重いやけどなどの治療に使える新しい人工皮膚を開発し、医療機器として製造販売する国の承認を得たと発表した。治療効果は従来の人工皮膚より２～３倍向上するという。承認は１０日付。来年から本格的に実用化される見通し。新しい人工皮膚は２００５年、京大の鈴木茂彦名誉教授（形成外科）らが考案した。従来のコラーゲン製の人工皮膚に、皮膚の細胞や血管を増やす作用があるたんぱく質を加えた。繊維メーカー「グンゼ」（大阪市）と共同開発で製品化。臨床試験などの結果、新しい人工皮膚を患部に貼ると、皮膚の再生が２～３倍速く進むことがわかった。価格は最小サイズ（１２平方センチ・メートル）で１枚約５５００円。やけどのほか、糖尿病に伴う皮膚の病気の治療にも保険適用され、年間数万人の治療に使える可能性があるという。
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3. 2018/04/19 精神科、医師が手厚いほど入院期間短く…医療経済研究機構など発表 精神科、医師が手厚いほど入院期間短く…医療経済研究機構など発表（医療ニュース）
   医師が通常より３倍多く配置された精神科の病棟では、患者が約３か月を超えて入院するリスクが２割下がるとの分析結果を、医療経済研究機構などが発表した。医師が多いほど治療効果が高まり、入院期間の短縮につながるとみて、医師を手厚く配置しやすくする体制作りの必要性を訴えている。成果は国際医学誌電子版に掲載された。精神科の医師配置に関する国の基準は、入院患者４８人に対し１人。一般の病棟の入院患者１６人に対し１人より手薄になっている。
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4. 2018/04/19 熊本地震から2年「関連死」認定困難…悩む自治体、統一基準求める声 熊本地震から2年「関連死」認定困難…悩む自治体、統一基準求める声（医療ニュース）
   発生から２年となった熊本地震の被災地では、避難生活の影響などで死亡した関連死を巡り、自治体が認定業務の難しさに直面している。全国一律の基準がないためだ。市町村や専門家からは、国に基準作りを求める声が高まっている。熊本県内の８０歳代女性は、本震で入院先が被災し、転院先で気管に食べ物が入って 誤嚥性肺炎となった。回復したものの２か月後に再び発症、地震の約４か月後に亡くなった。 遺族は「地震による転院などで体調が悪化し、誤嚥が起こった」として、女性が住んでいた町に関連死の認定を申請。しかし、町が判断を諮問した県の合同審査会は「一度回復しており、死亡と地震との因果関係がない」と結論づけ、女性は不認定となった。
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5. 2018/04/18 分子標的薬による脳腫瘍小児の認知障害は回復可能か 分子標的薬による脳腫瘍小児の認知障害は回復可能か（ＡＡＣＲリリース）
   ヒト脳腫瘍患者の治療に使用する分子標的薬を幼若マウスに投与すると、認知及び行動の障害が持続するが、その障害の多くは環境刺激や運動で可逆的となることが、米国がん学会の雑誌に掲載された研究で報告された。この実験により、小児脳腫瘍患者への分子標的薬投与で同様の副作用が発現する可能性と、認知障害の改善に取り組むことで治療できる可能性があることが示唆された、と研究の筆頭著者であるワシントンD.Cにある Children’s National Health System新生児神経医のJoseph Scafidi氏（DO, MS）は述べる。
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6. 2018/04/18 9月17日を「世界患者安全の日」制定 9月17日を「世界患者安全の日」制定（医療ニュース）
   患者にとって安全な医療のあり方を政府高官らで議論する「閣僚級世界患者安全サミット」が１３、１４日東京都内で開かれ、各国が連携して医療の質の向上に努めることなどを掲げる「東京宣言」をまとめた。開催は今回が３回目で、４４か国約５００人が出席した。宣言には、医療政策においても患者の安全を優先させることや、医療事故のような有害事象を最小化する方針を盛り込んだ。毎年９月１７日を「世界患者安全の日」とする。
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