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専門サイトから注目の記事を配信2018/11/14 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2018/11/14 認知症とどう向き合うか…千葉・柏で医療フォーラム 認知症とどう向き合うか…千葉・柏で医療フォーラム（医療ニュース）
   認知症とどう向き合うかを考える「医療ルネサンス柏フォーラム」（読売新聞社主催、千葉県柏市共催、千葉県など後援）が１０日、柏市のザ・クレストホテル柏で開かれ、約３００人が参加した。高知大学医学部の数井裕光（ひろあき）教授が基調講演し、認知症患者への適切な対応方法を解説。対談では、柏市で認知症カフェを運営するＮＰＯ法人「ケアラーネットみちくさ」理事長の布川佐登美さん（５９）と、若年性アルツハイマー型認知症を発症した大高優子さん（５９）が加わり、患者や家族への地域支援について意見を交わした。[全文を読む]
2. 2018/11/14 魚をほとんど食べない人、大動脈の病気で死亡リスク2倍…魚の成分が血管保護か 魚をほとんど食べない人、大動脈の病気で死亡リスク2倍…魚の成分が血管保護か（医療ニュース）
   魚をほとんど食べない人は食べる人に比べ、大動脈の病気で死亡するリスクが約２倍高まるとする研究結果を、筑波大（茨城県つくば市）と国立がん研究センター（東京都中央区）の研究グループが発表した。魚に含まれる成分が、血管を保護する役割を果たしている可能性があるという。４０歳以上の男女計３６万６０００人の調査研究から、魚を食べた頻度を尋ねたアンケート結果を活用。「ほとんど食べない」と、「月に１、２回」「週に１、２回」「週に３、４回」「ほとんど毎日」の５グループに分け、大動脈の病気による死亡との関連を分析した。その結果、ほとんど食べない人は、週１、２回食べる人に比べて、大動脈の病気で死亡するリスクが１・９倍高かった。血管の壁の中が裂けてしまう大動脈解離は２・５倍、血管にこぶができて破裂する恐れのある大動脈瘤は２倍だった。一方、魚を食べる頻度の多少で死亡リスクに差は出ず、月に１、２回食べる人も、毎日食べる人も変わらなかった。厚生労働省によると、大動脈の病気で亡くなる人は、１０年前に比べて約５割増えている。筑波大准教授（社会健康医学）の山岸良匡さんは「魚を習慣的に食べると心筋梗塞を防ぐことは知られていたが、大動脈の病気予防でも魚を食べた方が良いことが分かった」と話している。[全文を読む]
3. 2018/11/14 国立病院職員自殺は過労…業務の勉強 勤務時間認定 国立病院職員自殺は過労…業務の勉強 勤務時間認定（医療ニュース）
   北関東の国立病院の２０歳代の男性職員が自殺したのは、月１５４時間の時間外労働や２６日間連続の勤務などが原因だったとして、国の労働保険審査会が過労死と認定したことが分かった。勉強に充てていたとみられる時間を労働時間から除外した労働基準監督署の決定を取り消し、「職場で書物やインターネットによって必要な知識を身につけながら業務をこなしていた」との判断を示した。審査会の１０月１９日付の裁決書によると、男性は約４００人分の給与支払い関係業務をほぼ１人で担当し、長時間勤務でうつ病を発症。２０１６年に車の中で練炭自殺した。遺族の労災申請に対し、労基署は「極度の長時間労働はなかった」として棄却し、労働者災害補償保険審査官も１７年に審査請求を棄却した。審査会が過労死を認定したことについて、男性の父親は弁護士を通じ「労基署が過労死を認めてくれなかったことに憤りがある。正確に労働時間を管理するのが重要」とのコメントを発表した。男性が勤務していた病院は取材に対し、「労災認定の事実を把握しておらず、コメントできない」とした。[全文を読む]
4. 2018/11/14 保育施設、重大事故への対策不十分…総務省が勧告 保育施設、重大事故への対策不十分…総務省が勧告（医療ニュース）
   保育施設で、死亡の恐れもある重大事故への対策が不十分だとして、総務省行政評価局は９日、内閣府と厚生労働省に対し、保育施設への適切な指導や助言を行うことなどを自治体に要請するよう勧告した。同局は２０１７年４月～１８年１１月、抽出した認可・認可外保育施設１４９か所、４４自治体、厚労省などに調査を実施した。その結果、睡眠中の呼吸などの点検を１歳児に行っていない施設が１１％、プール活動中に指導役と監視役を配置していない施設が１４％あった。また国は重大事故が起きた場合、全ての保育施設に自治体を通して国への報告を義務付けているが、４自治体と９保育施設で、意識不明や骨折などの重大事故を報告していなかった。[全文を読む]
5. 2018/11/13 ノーベル賞金で研究支援…京大、「本庶さん基金」年内に設立 ノーベル賞金で研究支援…京大、「本庶さん基金」年内に設立（医療ニュース）
   今年のノーベル生理学・医学賞を本庶佑・京都大特別教授（７６）が来月受賞するのにあわせて、京大が年内にも、若手研究者の育成を支援する基金を設立することが、大学関係者への取材でわかった。基金の額は未定だが、同賞の賞金などを原資とし、寄付金も募る。本庶さんの名前を冠することも検討中という。関係者によると、基金は、目的を限定して使う「特定基金」という形で創設。京大には現在、２０１２年に同賞を受賞した山中伸弥教授らの研究に使う「ｉＰＳ細胞研究基金」など４４の特定基金があるが、多くは各研究所や施設がそれぞれ管理し、使途を決めている。今回の基金は本庶さんの意向を踏まえ、大学本部が直接管理し、学内で基礎研究に取り組む若手研究者を幅広く支援する方針。本庶さんは１０月の受賞決定後、記者会見などで若手の基礎研究者を支援する基金が必要と発言。設立されれば、ノーベル賞の賞金約５７００万円を寄付するほか、自身の研究成果から生まれたがん治療薬「オプジーボ」を販売する小野薬品工業（大阪市）にも協力を求めるとし、「数百億～１０００億円規模になれば」と話していた。１６年に同賞を受賞した大隅良典さんが栄誉教授を務める東京工業大も、受賞の翌年、学生や若手研究者を支援する基金を設置している。[全文を読む]
6. 2018/11/13 iPS移植、パーキンソン病患者団体が期待と喜び…手術3時間、経過良好 iPS移植、パーキンソン病患者団体が期待と喜び…手術3時間、経過良好（医療ニュース）
   人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作った神経細胞の移植手術実施を京都大病院が発表した９日、手術を担当した医師らは記者会見で、臨床試験（治験）に参加した患者への感謝や、治験成功への決意の言葉を述べ、患者からは今回の治療が広がることへの期待の声が上がった。「協力していただいた患者さんには、勇気や覚悟をもって臨んでいただいた。そのことに感謝と敬意を示したい」京大病院で９日正午から開かれた記者会見で、高橋淳教授はやや紅潮した表情で切り出した。１９９５年、米国に留学し、根本的な治療法のないパーキンソン病にかかわる神経細胞の研究に取り組んできた。高橋教授は「外科医にとっては、結果が全て。大げさに言えば、これまで積み上げてきた結果に審判が下る。そういう状況であり、厳粛な気持ちだ」と意気込みを語った。治験の責任者である高橋良輔・脳神経内科長によると、手術は約３時間で終了した。男性患者は発熱や不眠などもなく、術後の経過は良好という。高橋科長は「ただ、パーキンソン病の症状は患者さんが受ける精神的、心理的な影響が大きい。慎重に見守りたい」と述べた。今回の知らせを聞いたパーキンソン病の患者団体からは喜びの声が聞かれた。全国パーキンソン病友の会の平峯寿夫・常務理事（７０）は、約１３年前に病気を発症し、現在は歩行機能の低下や睡眠障害などの症状に悩まされている。平峯さんは「今回の治験で良い結果が出ることに期待している。一方で、移植した細胞ががん化するなどのリスク（危険性）もあると聞いており、安全性を確保してほしい」と話した。[全文を読む]