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専門サイトから注目の記事を配信2019/11/15 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2019/11/15 インフル、早くも流行の兆し「既に罹患した人もワクチン接種を」 インフル、早くも流行の兆し「既に罹患した人もワクチン接種を」（医療ニュース）
   インフルエンザが早くも流行入りの兆しをみせている。全国約５０００か所の医療機関から報告された患者数が９月以降、流行入りの目安となる、１週間で１医療機関あたり「１人」前後の状態が続いている。例年より数週間早く流行入りする可能性があり、専門家は手洗いなどの予防策を講じるよう呼びかけている。厚生労働省は例年、１２月上旬前後に流行入りを発表している。今年は９月９日～１５日に１．１７人となったが、沖縄が５０人超となった影響が大きく、流行入りの宣言をしていない。直近の１０月２８日～１１月３日は０．９５人。沖縄（７．１２人）のほか、鹿児島（２．７１人）、福岡（２．１９人）、北海道（１．７６人）、東京（１．１２人）など１人以上の地域は広がっている。今月上旬のある土曜日、東京都文京区の細部小児科クリニックでは、予防接種を受ける親子もいた。毎週２０人程度が受けに来るといい、細部千晴院長は「早くから受けに来る人が目立つ。流行のピークを迎える１～２月に間に合うよう、遅くとも１２月中には接種を済ませてほしい」と話す。防衛医科大学校内科（感染症・呼吸器）の川名明彦教授は「患者が多い理由は不明だが、真冬のように空気が乾燥していなくても、ウイルスは感染力を持つ」と指摘する。現在確認されているウイルスは９０％がＡ型の一つで、２００９年に新型として流行したＨ１Ｎ１型だ。例年、流行中に他のタイプの割合も増えてくる。川名教授は「ワクチンは４種類のタイプが含まれ、すでにかかった人にも接種を促したい」と強調する。[全文を読む]
2. 2019/11/15 健康把握アプリ、県が開発…心身の状態を数値化 健康把握アプリ、県が開発…心身の状態を数値化（医療ニュース）
   日常生活に関する質問などに答えると健康度が点数で分かる、スマートフォン用アプリの試作版を神奈川県が開発した。心身の状態を１００点満点で確認し、健康づくりに役立ててもらうのが狙い。このようなアプリを自治体が作るのは珍しい。同県は来年３月に完成版を無料提供する予定。アプリでは、身長や体重、血圧の数値を入力したうえで、「階段の上り下りは困難か」など日常動作に関する問いに答えたり、複数の単語を用いた記憶確認テストに挑戦したりする。歩行速度の計測や精神状態を調べる文章の音読もあり、すべて終えるのに１０～１５分かかる。結果は１００点満点で示される。「生活習慣」「認知機能」「生活機能」「メンタルヘルス・ストレス」の分野別でも点数表示されるため、健康状態の変化を把握しやすく、改善に向けた取り組みの参考になる。アプリの内容は、医師やデータ分析の専門家らで構成する県の研究会で検討した。同県は、病気になる直前の状態を「未病」と位置づけ、健康に戻るための行動を呼びかけている。アプリ開発の事業費は３か年で計約４０００万円。[全文を読む]
3. 2019/11/15 「バイオ3Dプリンター」で皮膚細胞から血管、人工透析患者移植へ 「バイオ3Dプリンター」で皮膚細胞から血管、人工透析患者移植へ（医療ニュース）
   佐賀大は１２日、細胞を使って立体的な組織を作る装置「バイオ３Ｄ（３次元）プリンター」で作った人工血管を、人工透析患者に移植する臨床研究を始めると発表した。プリンターで患者自身の細胞から作る人工血管の移植は世界でも例がないという。発表によると、国に提出した臨床研究計画が受理された。プリンターは同大の中山功一教授（臓器再生医工学）らが開発。患者自身から採取した皮膚細胞を培養して作った細胞の塊を使い、プリンターで人工血管（長さ約５センチ、直径約７ミリ）を作製する。人工透析の患者は体内から血液を取り出すため、樹脂製の管を腕などに入れているが、長期間入れると内部が詰まるなどのトラブルを起こすという。患者自身の皮膚細胞で作った人工血管は拒絶反応もなく、血流の改善が期待できる。順調に進めば、２０２０年４月頃、患者３人に移植し、半年かけて安全性や効果を確かめる。２５年頃の保険適用を目指すという。中山教授は「研究を進める段階では想像しないことも起こりうる。慎重に進めていきたい」と語った。[全文を読む]
4. 2019/11/15 高額な医療機器、日本は「群を抜いて多い」 高額な医療機器、日本は「群を抜いて多い」（医療ニュース）
   経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が公表した２０１９年版の医療に関する報告書によると、日本の病床数や高額な医療機器の数がＯＥＣＤ加盟国の中で最多だった。高齢化や年々増加する医療費を見据え、日本の医療制度は効率を高める必要があると指摘している。報告書によると、日本の病床数（１７年）は１０００人あたり１３．１と最多で、加盟国平均の４．７の約３倍だった。病院への入院期間を示す平均在院日数（１７年）も１６．２日と、加盟国平均の７．７日の２倍以上で、韓国の１８．５日に次いで２番目の長さだ。高額な医療機器のコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）は１００万人あたり１１２．３台、磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）は５５．２台だった。どちらも加盟国平均の３倍以上と「群を抜いて」多く、「病床数を減らし、高価な機器をより効率的に利用する余地がある」としている。日本の医療費は今後も増え続けると見込まれ、医療費の国内総生産（ＧＤＰ）比は１８年の１０．９％から、３０年には１２．１％に高まると推計される。加盟国で最も高い８０歳以上の高齢者の割合も、１７年の８．５％から５０年には１５．８％に上がるとしている。後発薬の利用は医薬品市場全体での量が４割にとどまり、加盟国平均５２．４％より低く、後発薬の安全性や効率性を医療関係者や国民に周知すれば、利用割合が高まる可能性があると指摘する。報告書は、ＯＥＣＤが加盟３６か国や新興国などの医療分野について、隔年でまとめている。[全文を読む]
5. 2019/11/15 心臓弁膜症ネットワーク交流会 心臓弁膜症ネットワーク交流会（医療ニュース）
   １２月１日午後１時半、東京・新宿駅近くのホテルサンルートプラザ新宿。心臓弁膜症の患者などが対象で定員は３０人。先着８人は無料検診も受けられる。参加費１０００円。専用のウェブサイト（ https://heartvalvevoice.jp/news/191201-2ndmeetup/ ）から申し込む。問い合わせは一般社団法人心臓弁膜症ネットワーク（（電）０８０・３７３８・１０４０、平日午前１０時～午後５時）へ。 [全文を読む]
6. 2019/11/12 神戸のいじめ被害教諭、うつ病発症で公務災害申請…プロレス技や激辛カレー強要 神戸のいじめ被害教諭、うつ病発症で公務災害申請…プロレス技や激辛カレー強要（医療ニュース）
   神戸市立東須磨小学校の教諭４人によるいじめ問題で、体調を崩して９月から欠勤している男性教諭（２５）が８日午前、いじめが原因でうつ病を発症したとして、公務員の労災にあたる公務災害の認定を申請した。代理人の弁護士によると、教諭間のいじめ行為を理由に公務災害の認定を申請するのは珍しいという。公務災害の認定は、仕事が原因で公務員が病気やけがをした場合に求めることができる。地方自治体の職員や公立学校の教員は、首長や教育長らを通じて第三者機関の「地方公務員災害補償基金」に申請し、認められれば、治療費や勤務できない期間の休業補償費などが基金から支給される。市教育委員会のこれまでの調査で、男性教諭は遅くとも昨年以降、加害側の４人から激辛カレーを無理やり食べさせられたり、プロレス技をかけられたりしていたことが判明。男性教諭は今年９月から休み、うつ病の治療を受けている。代理人弁護士はこの日、公務災害の認定請求書を市教委を通じて基金側に提出。「今回のケースを認定することで、いじめを許さない職場環境の実現につなげてもらいたい」と述べた。いじめ問題を巡っては、市教委の外部調査委員会が調査しているほか、男性教諭から被害届を受けた兵庫県警も捜査を進めている。[全文を読む]