すべてのドクターを応援するコンテンツサイト

専門サイトから注目の記事を配信2019/05/24 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2019/05/24 宮本亜門さん　前立腺がんの手術成功を報告 宮本亜門さん　前立腺がんの手術成功を報告（医療ニュース）
   前立腺がんと診断された演出家の宮本亜門さん（６１）が２２日、無事に手術を終えたことをツイッターで公表した。宮本さんは同日午後２時ごろ、スタッフの代筆でツイッターを更新。手術を終えたばかりであることを明らかにし、「大成功でした！今はまだ麻酔が効いておりますが、喋ることも可能なほどで、非常に良好です」と報告。酸素マスクをつけてベッドに横たわり、親指を立てて見せた写真を添えている。宮本さんは、テレビ番組の企画で受けた人間ドックで前立腺に腫瘍が見つかり、検査の結果、前立腺がんと診断された。骨やリンパ節などへの転移は見られず、前立腺の摘出手術を受ける意思を示していた。４月には会見を開き、「落ち込んでいる場合じゃない。今まで以上に充実しているというか、生きている感じがする」と、闘病の意欲を語った。[全文を読む]
2. 2019/05/22 「じっと待つのって難しい」…白血病闘病中の岡村孝子さん 「じっと待つのって難しい」…白血病闘病中の岡村孝子さん（医療ニュース）
   急性白血病と診断され、治療に専念しているシンガー・ソングライターの岡村孝子さん（５７）が、インスタグラムで近況を報告した。岡村さんは１９日、ほほ笑みを浮かべた自身の写真とともにファンに向けたメッセージを投稿。「私は今、ひたすら回復（？）するのを待っているところです。（中略）その昔、『待つわ』という曲を創りましたが、意外と　じっと待つのって難しいなぁ～と感じております」と、女性デュオ「あみん」時代のヒット曲に重ねて現在の心境をつづった。「再び　みなさんとお会いするために、この先の治療　先生方を信じて頑張っていきます」と闘病の決意を述べる一方で、オリジナルアルバムが２２日にリリースされるのに合わせて予定していた取材などを取りやめざるを得なかったことに触れ、「身を削って創った！？『フィエルテ』に込めた想いを自分で伝えたかったのですが」と悔しさもにじませた。[全文を読む]
3. 2019/05/22 ﾊﾝｾﾝ病家族訴訟について討議…市民学会閉幕、差別の苦しみ訴え ﾊﾝｾﾝ病家族訴訟について討議…市民学会閉幕、差別の苦しみ訴え（医療ニュース）
   沖縄県宮古島市で開かれていた「ハンセン病市民学会」は２０日、ハンセン病の療養所を退所した人など、ハンセン病回復者の医療・福祉面を重点的に支援していくことを申し合わせて閉幕した。分科会では、回復者らの家族が国の隔離政策で差別を受けたなどとして国に賠償を求めている訴訟について、原告や弁護士、有識者らが意見を交わした。訴訟は熊本地裁で原告５６１人が起こしており、６月２８日に判決が言い渡される。分科会では、弁護団共同代表の徳田靖之弁護士がコーディネーターを務め、原告団副団長の黄光男さん（６３）（兵庫県尼崎市）が登壇。母親がハンセン病で療養所に入所したため、黄さんが幼いころに家族と引き離されたことや、両親ともに自ら死を選んだことなどを話した。黄さんは「長い間誰にも話せず一人で苦しんできた。多くの原告は差別を恐れて実名を明かすこともできずに闘っている。この訴訟で、みんなが堂々とできるような勝利判決を聞きたい」と訴えた。 弁護団は、訴訟の意義について、国や社会の責任を明らかにすることのほか、原告が自らの人生を振り返って被害を乗り越えることや、家族のつながりを取り戻すことだと強調。その上で、国に対し、原告の家族関係の修復を図るため、社会福祉士などの専門家を各都道府県に配置するよう求める考えを明らかにした。[全文を読む]
4. 2019/05/22 保健医療経営大　募集停止を発表 保健医療経営大　募集停止を発表（医療ニュース）
   保健医療経営大（福岡県みやま市）は２０日、２０２０年度に入学する学生の募集を停止し、今春入学した学生が卒業した後に閉校する方針を正式に発表した。学生の確保や経営改善が見込めないことが主な理由という。広田良夫学長によると、０８年度に開校してから定員割れが続き、同大を運営する学校法人をつくった社会医療法人（同県久留米市）からの借入金などが膨らんだ。文部科学省からも財政健全化に向けた指導を受けており、他大学との統合も検討していたが難しいと判断した。広田学長は「全ての学生が卒業するまで教育の質を落とさずに運営にあたりたい」と述べた。[全文を読む]
5. 2019/05/21 保育園で石綿対策せず改修工事…園児いる時間帯 保育園で石綿対策せず改修工事…園児いる時間帯（医療ニュース）
   長野県飯田市の私立保育園で昨年１２月、園児や職員がいる時間帯にアスベスト（石綿）飛散のおそれがある改修工事が行われていたことがわかった。園は県に作業の届け出をしておらず、大気汚染防止法に基づき、県の行政指導を受けた。今のところ、園児らから健康被害の報告はないという。保育園を運営する社会福祉法人によると、工事は市内の業者２社が昨年１２月２０、２１日に実施。園舎２階天井裏の改修工事で鉄骨に石綿が吹き付けられているにもかかわらず、飛散防止対策をせずに天井板をはがし、周囲に飛散させた可能性がある。当時、園内には園児約１２０人と職員約３０人がいたという。石綿は、吸い込むと１５～５０年程度の潜伏期間を経て中皮腫や肺がんなどを引き起こすおそれがあるとされる。園では、今後被害が出た場合の対応などを保護者と協議しているという。同法人は「不勉強だった。大事なお子さんを預かっている立場として大変申し訳ない」と話している。[全文を読む]
6. 2019/05/20 新生児聴覚検査　公費で…大阪市など、助成制度の導入自治体増える 新生児聴覚検査　公費で…大阪市など、助成制度の導入自治体増える（医療ニュース）
   ■新生児聴覚検査　公費で…大阪市など、助成制度の導入自治体増える■
   赤ちゃんの聴覚検査を促すため、費用を助成する自治体が増えている。制度のある市区町村は２０１５年度まで１割に満たなかったが、今年に入り東京都や大阪市、福岡市が導入するなど、ここ３年ほどで急増し、今年度中に４割以上に達する見通しだ。専門家は「全自治体が助成制度の早期導入を」と訴えている。
   ◆専門家「どこでも助成の体制を」
   検査には、寝ている新生児にイヤホンで小さい音を聞かせて脳波を調べる方法などがある。難聴の新生児は１０００人に１、２人いるとされ、聴覚検査で発見できれば早期に適切な療育や支援を始められ、言葉の発達などへの悪影響が抑えられる。心身に重い症状が出る代謝異常などを調べる新生児検査は原則無料だが、聴覚検査については、母親が妊娠中に風疹と診断され、難聴を伴う恐れがある新生児らを除いて保険が適用されず、３０００～１万円程度とされる検査費は全額自己負担となる。以前から費用の全額や一部を助成する自治体はあったが、厚生労働省が１４年度に初めて調査したところ、こうした市区町村は６．３％にとどまることが判明。新生児の約１５％が検査を受けていないことも、日本産婦人科医会の調査で明らかになった。厚労省は１６年３月、全国の自治体に公費助成を積極的に図るよう通知。その後、取り組みが進展し、昨年度までに市区町村の３７．５％が導入し、今年度中に４３％まで増える見込みという。１６年度まで助成制度を持つ自治体がなかった大阪府（４３市町村）では、大阪市が今年１月から最大４０２０円を公費負担するなど、計１１市町村が導入した。これまでは「検査費が高い」「上の子が大丈夫だったので必要ない」と検査を受けないケースが目立ったといい、４月に導入された同府松原市にある阪南中央病院の山枡誠一院長は「公費負担があると、検査の必要性を説明しやすい」と明かす。東京都でも、既に実施していた４市村を除く全５８市区町村で４月、一律３０００円の助成が始まった。全市区町村で助成制度のある都道府県も１４年度は岡山、長崎の２県だったが現在は１３都県まで拡大している。日本産婦人科医会の松田秀雄・副幹事長の話 「助成制度があれば、検査実施率が高くなる傾向がある。どこで生まれても同じように助成を受けられる体制づくりが必要だ」 [全文を読む]