すべてのドクターを応援するコンテンツサイト

専門サイトから注目の記事を配信2022/08/17 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2022/08/17 国内で新たに16万6205人コロナ感染…死者は311人で過去2番目の多さ 国内で新たに16万6205人コロナ感染…死者は311人で過去2番目の多さ（医療ニュース）
   　国内の新型コロナウイルス感染者は１６日、全都道府県と空港検疫で新たに１６万６２０５人確認された。死者は過去２番目に多い３１１人。重症者は前日から７人増えて６１４人だった。
   
   　東京都では新たに２万３５１１人の感染が判明。前週の同じ曜日から５６０４人減り、２日ぶりに１週間前を下回った。直近１週間の平均新規感染者数は前週から１７・２％減り、２万５５７９人。５０～９０歳代の男女２２人の死亡が確認された。
   
   　大阪府の新規感染者は１万８８２６人で、前週の同じ曜日から６４６２人減った。６０～１００歳代の男女４４人が死亡した。[全文を読む]
2. 2022/08/17 救急搬送の受け入れ困難が6747件、3週連続で過去最多…熱中症とコロナ 救急搬送の受け入れ困難が6747件、3週連続で過去最多…熱中症とコロナ（医療ニュース）
   　総務省消防庁は１６日、医療機関に患者の受け入れを３回以上断られるなどの「救急搬送困難事案」が、８～１４日の１週間で６７４７件（速報値）に上ったと発表した。前週より１５８件増え、３週連続で過去最多を更新した。熱中症患者が増える厳しい暑さに新型コロナウイルスの感染拡大が重なったとみられる。
   
   　６７４７件のうち、発熱や呼吸困難など新型コロナの感染の疑いがあるのは全体の４割超となる２８３６件。ただし前週より３７件少なく、８週ぶりに減少傾向に転じた。
   
   　消防庁は全国主要都市の５２消防本部の「困難事案」を集計している。これらのうち医療機関に搬送できなかった事例はなかった。[全文を読む]
3. 2022/08/16 コロナ感染の全数把握見直し、岸田首相が検討指示…季節性インフルと同じ5類相当の議論も コロナ感染の全数把握見直し、岸田首相が検討指示…季節性インフルと同じ5類相当の議論も（医療ニュース）
   　岸田首相は１５日、加藤厚生労働相ら新型コロナウイルス対策の関係閣僚と協議し、全ての感染者を確認する「全数把握」の見直しの検討に着手するよう指示した。全数把握などの根拠となっている感染症法上の「２類相当」運用のあり方全般についても、流行「第７波」収束後を見据えて議論を急ぐよう求めた。
   
   　加藤氏は協議後の記者会見で、全数把握などの見直しについて「関係者と調整し、結論を出しておく必要がある」と述べ、検討を急ぐ考えを示した。首相は第７波収束前から検討を進め、収束すれば速やかに必要な見直しを行いたい意向だ。首相は１０日の記者会見で、「時機を逸することなく（見直しを）進めなければならない」と語っていた。
   
   　新型コロナは現在、感染症法上の新型インフルエンザ等感染症に分類され、全数把握や濃厚接触者の待機などを求める「２類相当」で運用されている。全数把握は保健所や医療機関の負担が重く、政府は見直しによって負担軽減を図りたい考えだ。
   
   　政府関係者によると、首相は全数把握以外の項目でも、扱いを季節性インフルエンザと同じ５類に近づける是非について専門家と協議するよう加藤氏らに指示した。
   
   　国内の新規感染者数は、厚労省集計で１４日までの１週間平均は１９万５９４５人となり、前週から約９％減った。ただ、厚労省はお盆期間の人の移動などで感染が再拡大する可能性もあるとみており、加藤氏は記者会見で「感染状況はしっかり見ていかなければならない」と強調した。[全文を読む]
4. 2022/08/15 国内で新たに17万8356人コロナ感染…東京の直近１週間の平均は前週から2割減 国内で新たに17万8356人コロナ感染…東京の直近１週間の平均は前週から2割減（医療ニュース）
   　国内の新型コロナウイルス感染者は１４日、全都道府県と空港検疫で１７万８３５６人確認された。前週の同じ曜日から、２万８１３９人減少した。死者は１５３人、重症者は前日から１２人減の６１３人だった。
   
   　東京都の新規感染者は２万２７４０人で、前週の同じ曜日から３５７３人減り、９日連続で１週間前を下回った。
   
   　直近１週間の平均新規感染者は２万５６２９人で、前週から２割減った。５０～９０歳代の男女１３人の死亡が確認された。[全文を読む]
5. 2022/08/15 抗原検査キットのネット販売解禁を検討…加藤厚労相「国民の声に応える」 抗原検査キットのネット販売解禁を検討…加藤厚労相「国民の声に応える」（医療ニュース）
   　加藤厚生労働相は１２日の記者会見で、新型コロナウイルスの抗原検査キットについて、インターネット販売を解禁する方向で検討する考えを明らかにした。「第７波」で感染が広がるなか、感染の疑いがある人が休日や夜間に検査キットを購入しやすくする。１７日に薬事・食品衛生審議会の部会で議論する。
   
   　抗原検査キットは、医療機関で使用するのが原則だが、厚労省は昨年９月、薬局での販売を特例的に認めた。薬剤師が購入者に対し、陽性だった場合には医療機関を速やかに受診することなどを説明するのが条件になっている。だが、薬局が閉店している休日や夜間にもキットを購入したいとの要望が厚労省に寄せられていた。
   
   　加藤厚労相は「医療現場へ優先的に供給するのが前提だが、国民からの声に応えるため、ネット販売などを可能にする手続きの具体的な検討を進める」と述べた。
   
   　厚労省はネットなどで購入した際の注意点をまとめた指針の作成を進めている。[全文を読む]
6. 2022/08/15 コロナに今年感染の子ども、発熱・けいれんが昨年の2倍超…ワクチン接種で軽症傾向 コロナに今年感染の子ども、発熱・けいれんが昨年の2倍超…ワクチン接種で軽症傾向（医療ニュース）
   　新型コロナウイルスに感染して入院した子どもについて、今年１月以降のオミクロン株流行期は、昨夏以降のデルタ株流行期に比べて発熱やけいれんなどの症状が多かったとの調査結果を、国立成育医療研究センターなどのチームが１２日、発表した。ワクチン接種が重症化を防ぐ可能性も示された。
   
   　チームは全国の１８歳未満の入院患者のデータを基に、デルタ株流行期（昨年８～１２月）の４５８人と、オミクロン株流行期（今年１～３月）の３８９人の症状やワクチンの接種歴などを調べた。
   
   　その結果、オミクロン株流行期は、デルタ株と比べて２～１２歳で３８度以上発熱する割合が約２倍、けいれんの発症では約４～６倍になった。一方で、デルタ株以前に多かった味覚障害が表れる割合は、６歳以上で約６分の１以下だった。
   
   　また、ワクチン接種歴が確認できた７９０人のうち、２回接種を終えた人は５０人で、全員軽症だった。
   
   　同センター感染症科の庄司健介医長は「ウイルスが今後さらに変化する可能性はあるが、ワクチン接種が、子どもを重症化から守る可能性を示唆する重要な結果だ」と話している。[全文を読む]