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専門サイトから注目の記事を配信2018/07/19 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2018/07/19 iPS細胞から高品質血小板、京大が大量生産成功…輸血用目指す iPS細胞から高品質血小板、京大が大量生産成功…輸血用目指す（医療ニュース）
   人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から、止血作用のある血液成分の「血小板」を大量に作製する方法を開発したと、京都大ｉＰＳ細胞研究所の江藤 浩之こうじ 教授（血液学）らのチームが発表した。慢性的に不足している輸血用血小板の製造につながると期待される。論文は１３日、米科学誌セル電子版に掲載された。江藤教授らは４年前、人のｉＰＳ細胞から、血小板を生み出す「巨核球」という血液細胞を作ることに成功したが、１回の輸血に必要な１０００億個以上の血小板を得るのは難しかった。チームは、血管が分岐し、血液が不規則な流れ（乱流）を起こす場所ほど、巨核球が多くの血小板を生み出すことを発見。乱流を再現する培養装置を開発した。装置の中で２枚の円形の板を上下動させ、培養液に乱流を起こさせる。この装置で巨核球を培養した結果、約５日間で高品質な血小板を１０００億個以上、作製できた。この血小板が正常に機能することも、動物実験で確かめた。江藤教授は「今後は、いかに低価格で血小板を製造できるかが課題になる」と話している。[全文を読む]
2. 2018/07/19 パーキンソン病とALSの遺伝子治療、来年にも治験…数年後の治療薬実用化目指す パーキンソン病とALSの遺伝子治療、来年にも治験…数年後の治療薬実用化目指す（医療ニュース）
   運動障害などを引き起こす難病「パーキンソン病」や、全身の筋肉が衰える難病「筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）」の患者に、正常な遺伝子を投与する遺伝子治療の臨床試験（治験）を、来年にも自治医科大などのチームがそれぞれ始める。１回の治療で長期間、症状改善や病気の進行を抑えられる可能性があり、数年後の治療薬の実用化を目指している。遺伝子治療は、人工的に作った正常な遺伝子を患者の細胞に組み入れ、病気を治療する。遺伝子を細胞に送り込む「運び役」として、安全性の高い医療用ウイルスなどが使われる。[全文を読む]
3. 2018/07/19 がん治療などで頭髪抜けた人の運転免許写真…医療用帽子、かつら・ウィッグもOK がん治療などで頭髪抜けた人の運転免許写真…医療用帽子、かつら・ウィッグもOK（医療ニュース）
   警察庁は、原則として無帽の運転免許証の顔写真について、がん治療などで頭髪が抜けた人については医療用帽子の着用を認めることを決めた。６月１５日付で全国の警察本部に通達した。今後、道交法施行規則を改正して明記する。運転免許証の顔写真は道交法施行規則で、「申請前６か月以内に撮影、無帽、正面、上三分身（おおむね胸から上）」と規定。帽子のほかサングラスやマスク、幅の広いヘアバンドなどの着用は認められていない。かつらやウィッグなどについては、医療上の理由がある場合は、現場の判断で認めてきたが、警察本部によって対応はまちまちだった。同庁は通達で、頭部を布で覆う医療用帽子については、顔の輪郭がわかる範囲で着用を認めるよう指示。かつらやウィッグについても認めるよう明記した。写真について相談を受けた場合や、医療上の理由を確認する際は、相談室で話を聞くなどプライバシーに十分に配慮するよう求めた。全国がん患者団体連合会の天野慎介理事長は「現場ごとに違った運用だったので、がん患者からも不安の声があった。統一した運用になったことは意義がある」と話している。[全文を読む]
4. 2018/07/18 ゲノム編集、DNA断片を組み込まない手法は法規制対象外に…環境省が新方針 ゲノム編集、DNA断片を組み込まない手法は法規制対象外に…環境省が新方針（医療ニュース）
   環境省は１１日、遺伝子を効率よく改変できる「ゲノム編集」技術のうち、ＤＮＡの断片を新たに細胞に組み込まない場合は、遺伝子組み換え生物を規制するカルタヘナ法の対象としない方針を示した。同日開かれた中央環境審議会の専門委員会に提示し、了承された。ただし、規制対象にならない場合もゲノム編集技術で作られたかどうかを確認する手段は必要だとの意見もあり、専門家による検討会で今秋をめどに議論する。国内では現在、細胞にＤＮＡ断片を組み込む「遺伝子組み換え生物」の流通や栽培などを行う際には、国への届け出や承認を必要としている。だが、ゲノム編集技術の場合、外部からＤＮＡを組み込む方法のほか、本来のＤＮＡを欠損させるなどの変異を起こす手法があり、後者は同法の規制対象にはならない見通し。国は年度内に規制範囲を整理し、企業や研究機関の利用を促したい考えだ。[全文を読む]
5. 2018/07/18 重度障害を理由に地元小学校就学認めず…「拒否は違法」児童本人と両親が提訴 重度障害を理由に地元小学校就学認めず…「拒否は違法」児童本人と両親が提訴（医療ニュース）
   重度の障害がある児童に地元の小学校への通学を認めず、県の特別支援学校を指定したのは違法だとして、川崎市の男児（６）と両親が１１日、川崎市と神奈川県を相手取り、地元の小学校への就学を求めて横浜地裁に提訴した。２０１３年に成立した障害者差別解消法では、障害を理由とした差別的扱いを禁じ、文部科学省は就学先の決定について「本人・保護者の意見を最大限尊重する」と通知している。弁護団によると、同法施行後、就学先の指定を巡って行政の違法性を問う訴訟は初めて。訴状などによると、男児は難病の先天性ミオパチーで、人工呼吸器を使って生活。両親は昨年１１月、市教委に地元の小学校への入学を求めたが、市教委は今年２月、「県の特別支援学校での専門的な教育が適切だ」とし、県教委が３月、特別支援学校への就学を指定した。[全文を読む]
6. 2018/07/18 強制不妊…81歳、手話で証言「悔しさ知って」 強制不妊…81歳、手話で証言「悔しさ知って」（医療ニュース）
   旧優生保護法（１９４８～９６年）下で障害者らが不妊手術を強制された問題で、東京都内に住む聴覚障害者の宍戸和美さん（８１）が１１日、都内で記者会見し、約６４年前に仙台市内で手術を強制されたと手話で証言した。宍戸さんは「子供が出来ない手術を受けた悔しさを知ってほしい」との思いから実名を公表した。会見は東京都聴覚障害者連盟（渋谷区）が主催した。宍戸さんは宮城県出身で、仙台市の県立ろう学校（現・県立聴覚支援学校）に通っていた１９５４年、父親と教師に学校近くの病院に連れて行かれ友人と一緒に手術を受けたという。事前に説明はなかったが、手術後の下腹部の痛みなどで不妊手術を受けたと分かった。卒業後の６６年、ろう学校時代の同級生の女性と結婚した。「手術を受けたから子供は出来ない」と打ち明けたが、「それでもいい」と言ってくれたという。妻は２０１６年に７８歳で亡くなった。宍戸さんは「もともと妻は子供を欲しがっていた。国に謝罪を求めるかどうかは、今後考える」と話した。[全文を読む]