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専門サイトから注目の記事を配信2018/09/19 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2018/09/19 医師が自らに大腸内視鏡…長野の病院部長にイグ・ノーベル賞 医師が自らに大腸内視鏡…長野の病院部長にイグ・ノーベル賞（医療ニュース）
   世界中の真面目でユーモアあふれる研究を表彰する「イグ・ノーベル賞」の授賞式が１３日、米ハーバード大で行われ、昭和伊南総合病院（長野県駒ヶ根市）の堀内 朗あきら ・内科診療部長（５７）が医学教育賞を受賞した。日本の研究者の受賞は２００７年から１２年連続になる。授賞対象は、堀内さんが自分自身に大腸内視鏡を挿入し、検査医と患者の一人二役をこなした研究。座った姿勢で内視鏡を自分の肛門に挿入する姿は一見、笑いを誘うが、患者の気持ちを理解しようという真面目な実験だ。堀内さんは検査医と患者が同じであっても、検査するたびに患者としての不快感が異なることを発見。「単純に見える内視鏡検査の奥深さを知った」と話す。研究を進め、少量の麻酔を使うことで、不快感が少なく手軽な大腸内視鏡検査法を２００６年に実現した。堀内さんが開発した手法は全国の医療機関から注目され、「駒ヶ根方式」と呼ばれているという。授賞式で登壇した堀内さんは、大腸内視鏡で自らを検査する方法を模擬して紹介し、会場を爆笑で包んだ。そして「内視鏡検査を受けてくださいね」と検査の重要性を伝えた。[全文を読む]
2. 2018/09/19 インフル接種、13歳以上は原則1回…ワクチン安定確保のため インフル接種、13歳以上は原則1回…ワクチン安定確保のため（医療ニュース）
   厚生労働省は、今季のインフルエンザワクチンの接種回数について、１３歳以上は原則１回とするよう、都道府県を通じて、医療機関に通知した。昨季はインフルエンザが流行し、一時、ワクチンが不足した地域があった。今季は、例年より多い約２６５０万本（１本で大人２回分）のワクチンが準備される見通しだが、全国で安定的な供給を確保するため、適切な接種回数の徹底を求める。同省によると、接種が２回必要と考えられるのは１３歳未満の小児で、１３歳以上は１回でも、ワクチンの効果が期待できる。ただ、ワクチンメーカーは従来、１３歳以上に対しても接種回数を「１～２回」としてきたため、健康な大人でも２回接種を受ける人がいる。[全文を読む]
3. 2018/09/19 病気腎移植「情報公開徹底を」…関連5学会が見解表明 病気腎移植「情報公開徹底を」…関連5学会が見解表明（医療ニュース）
   がん患者から摘出した腎臓を別の患者に移植する病気腎移植が、７月に国の先進医療として認められたことを受け、日本移植学会など関連５学会は、移植を実施する際に適切な記録を残し、情報公開を徹底する重要性を指摘する見解を表明した。宇和島徳洲会病院の万波誠副院長や患者、国会議員らが集まる報告会が１３日、東京都内で開かれ、同学会の江川裕人理事長が見解を伝えた。江川理事長は、移植を受ける患者や提供者を決める過程の透明性を保つため、手術を実施する病院の委員会に参加する専門家４人を５学会から推薦したことを明らかにした。[全文を読む]
4. 2018/09/18 道内36か所の避難所に1500人以上…「エコノミークラス症候群」を警戒 道内36か所の避難所に1500人以上…「エコノミークラス症候群」を警戒（医療ニュース）
   北海道内では１２日現在、３６か所の避難所に１５００人以上が身を寄せている。避難生活が長期化すれば、体調の悪化や生活面での不安が強まる恐れがある。「両足のふくらはぎが腫れていて、気になる」厚真町役場に隣接する総合福祉センターに避難している女性（７７）は１２日、巡回診療に来た旭川医大の東信良教授らのチームに不調を訴えた。女性によると、家事などでこまめに体を動かしていたこれまでの生活とは異なり、避難中は運動不足気味だという。血行の悪化が進めば、血栓ができやすくなる「エコノミークラス症候群」になる可能性があり、東教授は「体を動かしたり、水分をとったりしてほしい」と呼びかけていた。大勢の人が共同生活を行う避難所では十分なプライベート空間が確保できず、ストレスがたまる危険がある。「夜中に足音が気になって眠れない」という避難者もおり、体調管理や心のケアが重要だ。北海道警の女性警察官で作る支援チーム「はまなす隊」も連日、避難所を巡回し、被災者らの相談に乗っている。これから朝晩の冷え込みが厳しくなる道内では、防寒対策が喫緊の課題となる。避難中の無職塚田武明さん（７１）は「夜は毛布にくるまっても肌寒く感じる。これからが心配だ」と話した。一方、浄水場の被災や水道管の破裂などで、道内では依然として５０００戸近くで断水が続いている。２０００戸以上が断水している安平町によると、全面復旧までには少なくとも１か月はかかるといい、今後も給水車に頼る生活が続く。[全文を読む]
5. 2018/09/18 介護福祉士、養成学校への入学が最少…留学生は倍増、6分の1占める 介護福祉士、養成学校への入学が最少…留学生は倍増、6分の1占める（医療ニュース）
   介護現場で指導的役割を担う介護福祉士を養成する学校への今年度の入学者数が過去最低を更新する一方、外国人留学生が倍増し、全体の約６分の１を占めることが、日本介護福祉士養成施設協会（東京）の調査でわかった。海外で日本の介護市場への関心が高まる一方、介護職を目指す日本の若者の減少には歯止めがかかっていない。協会が介護福祉士の養成課程がある全国の大学や専門学校など３６５校について調査、集計した。今年度の入学者数は６８５６人と５年連続で減少し、定員に対する割合（定員充足率）は４４・２％にとどまった。外国人留学生は前年度の約２倍の１１４２人に急増し、入学者全体の１６・７％を占めた。出身国も２０か国からと多様化し、ベトナムが５４２人で最も多く、中国（１６７人）、ネパール（９５人）が続いた。留学生急増の背景には、昨年９月、「改正出入国管理・難民認定法（入管法）」の在留資格に「介護」が追加されたことがあるとみられる。留学で来日した後、介護福祉士の資格を取得して就職が決まれば、最大５年の在留資格が得られ、繰り返し更新できるようになった。昨年１１月には、外国人の技能実習制度の対象に「介護」が加わり、今後、実習生に外国語で指導も行える有資格者の需要が高まり、待遇向上が期待できることも留学意欲につながっているとみられる。一方、日本人の入学者数の減少には歯止めがかかっていない。東洋大の高野龍昭准教授（高齢者福祉）は、「専門性の高い介護人材の確保という視点からも重要な資格。さらなる処遇改善やイメージアップの取り組みが必要だ」と話している。[全文を読む]
6. 2018/09/18 「飲食店で受動喫煙」4割、五輪控え対策進まず…厚労省調査 「飲食店で受動喫煙」4割、五輪控え対策進まず…厚労省調査（医療ニュース）
   飲食店で普段たばこを吸わない人の４割が受動喫煙を経験した――。厚生労働省が１１日に発表した昨年の国民健康・栄養調査で、東京五輪・パラリンピックを控え、受動喫煙防止が十分に進まない実態が改めて浮かび上がった。調査は昨年１１月、全国の保健所を通じて行われ、喫煙など生活習慣に関する質問は、２０歳以上の約６６００人から回答を得た。非喫煙者のうち、１か月以内に飲食店に行き、他人のたばこの煙を吸ったと答えたのは４２％だった。パチンコ店など遊技場に出かけて受動喫煙を経験したのは３７％。同様に路上３２％、職場３０％、公共交通機関１３％、医療機関７％だった。こうした割合は、ここ数年、ほぼ横ばいで推移している。喫煙者の比率は減少が続き、男性は２９・４％と初めて３０％を切った。女性は７・２％で、いずれも調査を始めた１９８６年以来、最低を更新した。７月に健康増進法が改正され、学校や病院などの屋内は全面禁煙になる。しかし、客席の面積１００平方メートル以下の小規模な飲食店などは、例外として喫煙が認められる。国際的な水準と比べると、日本の規制は不十分と指摘されている。睡眠に関する質問では、４０歳代のほぼ３人に１人が、睡眠で十分な休養が取れていないと感じていた。１日の平均睡眠時間が６時間未満と答えた人の割合は４０歳代が最も高く、男性４９％、女性５２％だった。[全文を読む]