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専門サイトから注目の記事を配信2018/09/21 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2018/09/21 医師・歯科医師11人を行政処分…最も重い免許取り消しは1人 医師・歯科医師11人を行政処分…最も重い免許取り消しは1人（医療ニュース）
   厚生労働省は１９日、犯罪などが明らかになった医師と歯科医師計１１人の行政処分を発表した。最も重い免許取り消しは１人で、準強制わいせつ罪で有罪判決が確定している。１０人は３年～４か月の業務停止となった。処分の発効は１０月３日。１９日に開かれた同省の医道審議会医道分科会に計１８人の審査が諮問され、答申を受けて処分内容が決まった。行政処分を受ける１１人以外は、６人が厳重注意、１人が保留となった。[全文を読む]
2. 2018/09/21 風疹患者が今年初の1000人超え、9日までの1週間…関東中心に拡大続く 風疹患者が今年初の1000人超え、9日までの1週間…関東中心に拡大続く（医療ニュース）
   国立感染症研究所（感染研）は１９日、９月９日までの１週間に報告された風疹患者は１２７人で、今年に入り全国で４９６人になったと発表した。１週間の報告数が１００人を超えたのは今年初めてで、関東地方を中心とする流行が拡大している。都道府県別では、東京が前週から３２人増えて１４６人となり最多。次いで千葉１２２人（前週比２７人増）、神奈川が５４人（同１９人増）となっている。主に関東地方で流行しているが、愛知で２７人（同１１人増）、広島で１５人（同２人増）など他の地域での報告もある。風疹は、せきやくしゃみなどで感染する。主な症状は発熱、全身の発疹、リンパ節の腫れだが、症状が出ない人もいる。妊娠初期の女性がかかると、生まれてくる赤ちゃんが「先天性風疹症候群」で難聴や白内障、心臓病などになる恐れがある。予防にはワクチンを２回打つのが有効だが、妊娠中は接種できない。１９７９年４月１日以前に生まれた男性は定期接種の機会がなかったため、今回も３０～５０歳代の男性の患者が多い。感染研感染症疫学センター第３室の多屋馨子室長は「妊婦が感染しないよう、周りの３０～５０歳代の男性にはワクチンを接種してもらうようにし、もしかかってしまったら仕事を休み、職場から感染が広がらないよう徹底してほしい」と呼びかけている。[全文を読む]
3. 2018/09/21 サンマ1匹半を3か月分「不安やわらげる効果」…国立がん研究センター サンマ1匹半を3か月分「不安やわらげる効果」…国立がん研究センター（医療ニュース）
   サンマやサバといった青魚に多い油成分「オメガ３系脂肪酸」に、一部の精神疾患や心筋梗塞などの患者の不安を和らげる効果があるとする研究成果を、国立がん研究センターのチームが発表した。サンマ１．５匹に含まれる量（２グラム）を毎日、３か月程度取れば効果が認められるという。オメガ３系脂肪酸には、血中の中性脂肪を低下させるＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）やＥＰＡ（エイコサペンタエン酸）などがあり、常温でも固まりにくいという特徴がある。チームは、これらの成分を含む栄養補助食品（サプリメント）が不安を和らげる効果について、今年３月までに論文として発表された臨床試験１９件の結果を分析した。臨床試験の規模は、米国や日本など１１か国で計２２４０人。臨床試験には、薬物依存や心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）、急性心筋梗塞などの患者と、健康な人が参加した。その結果、サプリメントを飲んだ人たちは「気持ちが落ち着かない」「どきどきして心細い」といった不安が和らいでいた。不安の軽減効果は、健康な人より、病気を抱える患者の方が大きかった。オメガ３系脂肪酸の有効な摂取量の目安は２グラムだった。[全文を読む]
4. 2018/09/21 「認知症怖い」中高年の37%…他の病気を大きく上回る 「認知症怖い」中高年の37%…他の病気を大きく上回る（医療ニュース）
   中高年の４割近くが認知症になるのが怖いと考えているとする調査結果を、日本医師会総合政策研究機構の主任研究員の坂口一樹さんらが発表した。健康への不安では、体力の衰えに次いで高く、がんなど他の病気を大きく上回った。調査は、太陽生命保険が２０１７年３～４月に実施した。無作為に抽出した被保険者５０００人（４０～７０歳代）のうち、有効回答を得た１５５７人（男性３３６人、女性１２２１人）のデータを分析した。健康への不安に関する設問では、「体力が衰えてきた」が５０・９％でトップ。次いで「認知症になるのが怖い」が３７・６％で、「心筋梗塞や脳卒中」２６・５％や「がん」２６・１％より多いのが目立つ。認知症に関する不安や心配事では、「現在の介護保険制度がどうなるか心配」が８２・９％に上った。費用や相談先、受けられる介護サービスも選べる設問だったが、それらへの不安を上回った。政府は認知症対策として国家戦略「新オレンジプラン」を掲げ、適切な医療・介護の提供、支援のための地域づくりなどを推進している。しかし、同プランを知っていると答えたのは５・８％にとどまった。坂口さんは「経済力のあるシニア女性層が回答者に多い点を考慮する必要はあるが、認知症への不安ばかりが先行している状況が見て取れる結果となった。国は不安解消を政策の最優先課題にして取り組むべきだ」と話している。[全文を読む]
5. 2018/09/20 がん新患者101万人予測、最多の大腸2600人増 がん新患者101万人予測、最多の大腸2600人増（医療ニュース）
   国立がん研究センターは１５日、２０１８年に新たにがんと診断される人は国内で１０１万３６００人という予測を発表した。前年に比べ４００人減と横ばいだった。ただ、部位別にみると、前年に続き最多の大腸が２６００人（男性１７００人、女性９００人）増えた。２位以下は胃、肺、乳房、前立腺の順で変わらないが、いずれも患者数は減った。予測によると、新たにがんになる人は男性５７万４８００人、女性４３万８７００人だった。部位別では、最多の大腸が１５万２１００人。高齢化や食生活の欧米化の影響とみられる。次に多い胃は１２万８７００人と、前年に比べ４１００人減った。原因となるピロリ菌の感染率が下がっているためという。続いて、肺１２万５１００人（前年比３６００人減）、乳房８万６５００人（同２６００人減）、前立腺７万８４００人（同７７００人減）となった。男女別に多い部位をみると、男性の最多は胃で前年と同じだが、２位は大腸で、前年の４位から上昇した。３位以下は肺（前年２位）、前立腺（同３位）、肝臓（同５位）。女性は乳房、大腸、胃、肺、子宮の順で、前年と変わらない。１８年の死亡者数予測は、男性２２万３０００人、女性１５万７０００人の計３７万９９００人だった。前年より１９００人増えている。部位別では、肺、大腸、胃、膵臓、肝臓の順となった。同センターの片野田耕太・がん対策情報センター部長は「大腸がんは内視鏡検査によりポリープの段階で切除すれば、罹患数を減らすことができる。検診の受診率向上に向けた対策を進めるべきだ」としている。 [全文を読む]
6. 2018/09/20 災害医療の司令塔、DMAT事務局の体制強化へ 災害医療の司令塔、DMAT事務局の体制強化へ（医療ニュース）
   厚生労働省は２０１９年度、災害発生直後に被災地で活動する災害派遣医療チーム「ＤＭＡＴ」の運用体制を強化する。司令塔としてチームの派遣先や役割分担などを調整する事務局の体制を大幅に拡充し、南海トラフ巨大地震や首都直下地震などの大規模災害で、医療支援を迅速に確立する体制を整える。ＤＭＡＴは、原則として、事前に研修を受けた医師や看護師らの４人１組で被災地に入る。被災地で負傷者の治療や、病院支援などにあたるほか、けが人を被災地から地域外の病院へ搬送する。災害の現場などで搬送や治療の優先度を選別する「トリアージ」も行う。現在は、全国各地の災害拠点病院などに約１６３０チームがいる。１６年の熊本地震では延べ４６６チームが派遣された。今年７月の西日本豪雨では１日あたり最大１０１チーム、今月の北海道地震では同７３チームが活動した。ＤＭＡＴの派遣は、被災した都道府県などから要請を受け、事務局が調整して行う。事務局は東京、大阪の２か所にあり、スタッフは国立病院機構の災害医療センター（東京都）に２３人、大阪医療センター（大阪市）に１０人の計３３人。しかし、このうち、常勤職員は医師４人を含む９人で、ほかの業務と兼任している人が多い。南海トラフ巨大地震級の大規模災害が起きた場合、現状の事務局体制ではＤＭＡＴの派遣を調整しきれないとの懸念が強まっていた。厚労省は１９年度予算の概算要求に関連予算５億３８００万円を計上した。１８年度予算と比べ倍増と、大幅な増額を目指している。現在のスタッフは大半を常勤にした上で、最大５０人まで増やしたい考えだ。事務局は、平時にはＤＭＡＴ隊員の養成にあたる。研修を行ったり、各地での訓練を管理したりする。大規模災害時に事務局を支援してもらうため、災害医療に詳しい医療機関や学会などと協定を結び、４０～５０人の専門家を派遣してもらうことも検討している。また、両センターの一部門となっている事務局の位置付けも見直し、派遣の調整を速やかに進められるよう、国立病院機構の直轄組織とする方向で調整する。[全文を読む]