医師・研修医・医学生を応援する医療情報サイト｜医療漫画・手術動画

専門サイトから注目の記事を配信2024/09/13 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2024/09/13 自己増幅型の新型コロナワクチン承認へ、少量接種で効果が持続…厚労省部会が了承 自己増幅型の新型コロナワクチン承認へ、少量接種で効果が持続…厚労省部会が了承（医療ニュース）
   　厚生労働省の専門家部会は１２日、製薬会社「Ｍｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａ　ファルマ」（東京都）が開発した、新型コロナウイルスのオミクロン株の新系統「ＪＮ・１」に対応したワクチン「コスタイベ」（商品名）について、製造販売の承認を了承した。遺伝物質「メッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）」ワクチンを改良した新しいタイプで、少量の接種で効果が長く続く特性がある。
   
   　このワクチンのタイプは、レプリコン（自己増幅型）と呼ばれる。接種からしばらくの間、ウイルスの働きを抑える中和抗体の産生につながるｍＲＮＡが体内で増える。このため、接種量は従来の６分の１～２０分の１で済むという。
   
   　同社が、約８３０人を対象に行った臨床試験では、接種後１か月時点で、血液中の中和抗体量は接種前の８倍、半年時点では同４倍だった。海外製の承認済みワクチンと比べて高く、副反応の頻度には違いがみられなかった。
   
   　承認されれば、来月に始まる定期接種用も含めて約４３０万回分が供給される予定だ。
   
   　北里大の中山哲夫名誉教授（臨床ウイルス学）は「ワクチンの選択肢が増えるのは望ましい。新しいタイプであるため、承認された場合は、国や製薬会社は安全性の調査を続け、科学的根拠に基づいた情報を丁寧に発信する必要がある」と話している。[全文を読む]
2. 2024/09/12 「働き方改革」後も医師の残業上限超え2割…全82大学所属の2870人対象に調査 「働き方改革」後も医師の残業上限超え2割…全82大学所属の2870人対象に調査（医療ニュース）
   　勤務医の残業時間を規制する「医師の働き方改革」が始まったが、残業の上限を超えて働く医師が２割に上るとの調査結果を全国医学部長病院長会議が１１日発表した。２０２２年夏時点の前回調査と比べ約７ポイント低下したものの、同会議は、勤務環境のさらなる改善が必要だとしている。
   
   　調査は今年５月、会員の全８２大学に所属する医師２８７０人を対象に実施し、１６２７人から回答を得た。
   
   　勤務医の残業時間は、改正労働基準法が４月から適用され、上限は原則年９６０時間となった。
   
   　調査結果によると、４月時点の労働時間が週平均６０時間以上だった医師は、全体の２２％に上った。これは年間に換算すると、９６０時間の残業上限を超える水準だ。年代別では３０代が２７％、２０代が２４％と多く、診療科別では、外科が２９％で割合が高かった。
   
   　一方、診療に多くの時間を充て、研究時間が週平均でゼロと答えた人が２１％に上り、２０代では８１％を占めた。[全文を読む]
3. 2024/09/09 無痛分娩の件数・料金、東京都が出産施設150か所で初調査へ…公的医療保険適用外で高額費用 無痛分娩の件数・料金、東京都が出産施設150か所で初調査へ…公的医療保険適用外で高額費用（医療ニュース）
   　東京都は今月にも、助産所を除く都内全ての出産施設計約１５０か所を対象に、出産時の痛みを麻酔で和らげる無痛分娩に関する初の実態調査に乗り出す方針を固めた。各施設に無痛分娩の件数や料金などをアンケートで尋ねる。データを収集し、無痛分娩の助成制度の設計に役立てる狙いがある。
   
   　都関係者によると、実態調査は１か月ほどかけ、産科のある病院約９０か所と診療所約６０か所の計約１５０か所に書面で行う。出産に対応する医師・看護師の数や無痛分娩の実施件数、１件あたりの料金のほか、未実施の場合はその理由を尋ねる。
   
   　日本産婦人科医会が２０２３年に実施した調査によると、無痛分娩を利用した人は８万９０４４人と、５年前より約４万人増えた。利用者の割合は出産全体の１１・６％だが、都道府県別では、東京都が３割弱と最も高い。無痛分娩は公的医療保険の適用外で、３万～１５万円の追加費用がかかり、都市部ほど高額化する傾向にあるという。都が都内在住の妊婦や出産経験者らに実施したアンケートでも、無痛分娩を断念した人の２割が、高額な費用を理由に挙げた。
   
   　小池百合子知事は７月の都知事選で、少子化対策の一つとして、無痛分娩費用の助成を公約に掲げ、３選を果たした。都によると、無痛分娩の費用助成制度を設けている都道府県はなく、実態調査の結果から課題を把握し、制度設計に着手したい考えだ。
   
   　妊婦の負担軽減策を巡っては、政府の有識者検討会が、無痛分娩を含む出産費用を保険適用の対象にするかどうか議論を進めている。[全文を読む]
4. 2024/09/09 新型コロナ感染者が2週ぶりに減少…岩手が最多、東北でやや多く 新型コロナ感染者が2週ぶりに減少…岩手が最多、東北でやや多く（医療ニュース）
   　新型コロナウイルスの感染状況について、厚生労働省は６日、全国約５０００か所の定点医療機関から８月２６日～９月１日の１週間に報告された感染者数が、１医療機関あたり７・４６人だったと発表した。前週（８・８０人）と比べ０・８５倍となり、２週ぶりに減少し、前年同期（２０・５０人）も大きく下回っている。
   
   　都道府県別では、岩手が１５・４４人で最も多く、青森が１４・５３人、福島が１３・５４人で続き、東北地方でやや多くなっている。[全文を読む]
5. 2024/09/09 「病的ひきこもり」かどうか、12の質問でチェック…要支援やうつ病など早期発見へ 「病的ひきこもり」かどうか、12の質問でチェック…要支援やうつ病など早期発見へ（医療ニュース）
   　九州大医学部の加藤隆弘准教授（精神医学）のチームが、外部の支援が必要な「病的ひきこもり」に該当するかを判定できるチェックシート（質問票）を開発した。計１２項目の質問に回答することで、ひきこもりの程度を見定め、精神科医らに支援を仰ぐべきかどうかを判断できるという。早期に発見することで、うつ病やゲーム障害などの予防につながると期待される。（中村直人）
   
   　国はひきこもりを「会社や学校に行かないなど、社会参加を避け、半年以上にわたり家にとどまる状態」と定義している。内閣府が昨年公表した調査結果によると、近所のコンビニ店などに出かける場合も含めた「広義のひきこもり」は、全国に約１４６万人（１５～６４歳）いると推定される。
   
   　九大のチームは生活に支障が出ているか、本人や家族が苦悩している場合を「病的ひきこもり」と呼び、在宅ワークやオンライン授業などで外出頻度が少ない人と区別するよう提唱している。ただ、これまで一般の人が自己評価できる手段がなかったという。
   
   　質問票では直近の１か月の外出頻度を尋ね、「合計１時間以上の外出」が週３日以下の場合を「物理的ひきこもり」と定義。こうした期間が、３か月～半年続くと「プレひきこもり」、半年以上は「ひきこもり」に該当するとした。
   
   　これらの質問を踏まえ、「寂しい感じや、孤独な感じがあるか」「家族との関係に支障が出ているか」といった七つの問いを設け、一つでも当てはまれば「病的」な可能性があると判定する。追加で専門家による１０～２０分程度の面接を受けることで、より正確な評価が可能になるという。
   
   　過去の研究では、ひきこもりは始まってから支援を受けるまでに平均で４年もの長期間を要している。「病的ひきこもり」はうつ病や統合失調症などの精神疾患が関わっているケースがあるほか、家庭内暴力などの深刻な事態に発展する恐れもあるため、早期に発見し、適切な治療を行うことが急務となっている。
   
   　コロナ禍によってひきこもり状態の人が増えたとの見方もある。
   
   　加藤准教授らがオンラインで行った調査では、コロナ前の２０１９年６月時点でひきこもりではなかった社会人約５６０人のうち、３割以上がコロナ禍の２０～２２年に[全文を読む]
6. 2024/09/05 ガザでのポリオワクチン接種、18万7000人…WHO「想定を大幅に上回る」 ガザでのポリオワクチン接種、18万7000人…WHO「想定を大幅に上回る」（医療ニュース）
   　【カイロ＝西田道成】世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス・アダノム事務局長は４日、パレスチナ自治区ガザでのポリオ（小児まひ）のワクチン接種について、中部で集団接種が完了し、「想定を大幅に上回る」１８万７０００人以上の子どもが接種したとＸ（旧ツイッター）で明らかにした。ＷＨＯは１日から中部での接種を始め、約１５万６５００人への接種を想定していた。
   
   　ガザでイスラエルとイスラム主義組織ハマスによる戦闘が続いていることを踏まえ、ＷＨＯは１日からのワクチン接種を目的にした一時的な戦闘休止を発表した。対象地域で設定された時間帯ごとに局地的に戦闘を休止する内容で、ＷＨＯパレスチナ事務所の代表は３日、「これまでのところ戦闘休止は機能している」との認識を示していた。
   
   　５日にはガザ南部での接種を始める見込みだ。[全文を読む]