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専門サイトから注目の記事を配信2018/07/17 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2018/07/17 梅雨明け直後の避難所生活、危険な熱中症…水分だけでなく塩分も補給を 梅雨明け直後の避難所生活、危険な熱中症…水分だけでなく塩分も補給を（医療ニュース）
   本格的な夏を迎える中で避難所生活の長期化が確実となり、被災者が熱中症などで体調を崩すケースが懸念される。熱中症は、高温多湿の室内などで汗とともに水分と塩分が失われ、体温調節ができなくなる病気。次第に意識がもうろうとし、汗が出ず水分も取れない状態になる。予防には水分と塩分の補給が必要だが、カフェインを含む緑茶は利尿作用があるため麦茶や水の方がよく、せんべいなどを一緒に食べれば塩分も補える。首に水でぬらしたタオルを巻いたり、拭いたりして体温を下げることも大切だ。日本医科大の横田裕行教授（救急医学）は「梅雨明け直後は、高温で湿度も高く、熱が体内にこもりやすくなる。体も暑さに慣れておらず、熱中症の危険性は真夏の８月より高いとされる」と指摘する。[全文を読む]
2. 2018/07/17 豪雨被災地、エコノミークラス症候群など災害関連死懸念…医療チーム巡回開始 豪雨被災地、エコノミークラス症候群など災害関連死懸念…医療チーム巡回開始（医療ニュース）
   西日本豪雨の被災地では、厳しい暑さが予想される中、避難者らの体調管理が課題となっている。運動不足などで血栓が肺の血管に詰まるエコノミークラス症候群（肺塞栓症）などによる災害関連死も懸念され、専門医療チームなどによる支援活動も本格化し始めた。
   総務省消防庁の集計（９日午後５時３０分現在）では、避難所は１５府県で少なくとも５８０か所、避難者は計１万１２２７人。広島県で４２７０人、岡山県で４１１４人、愛媛県で１０２０人に上る。広島、岡山、愛媛の各県では県外から応援派遣された医師や看護師らで構成する「災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）」が活動を開始。体調不良を訴える避難者がいないか避難所を巡回している。また、避難生活が長期化すれば、感染症予防も必要になるほか、ＤＭＡＴなどと連携し、支援物資の避難者支援を考える役割も必要になる。国は、こうした役割を薬剤師や管理栄養士、行政職員などが担う「災害時健康危機管理支援チーム（ＤＨＥＡＴ）」を養成しており、１２日から岡山県に派遣する。[全文を読む]
3. 2018/07/12 ３０分換気した後に作業・床や壁を洗い流す…浸水家屋の後片付け、感染症対策を ３０分換気した後に作業・床や壁を洗い流す…浸水家屋の後片付け、感染症対策を（医療ニュース）
   西日本豪雨の被災地では、浸水した家屋に戻って後片付けをする人も出ている。しかし、流れ込んだ土砂や泥水のため衛生状態は極めて悪くなっており、各自治体は十分な感染症対策を取るよう呼びかけている。日本環境感染学会は、水害後の後片付け時の注意点として、▽マスク、ゴム手袋、長靴、ゴーグルの着用▽屋内にカビが発生している可能性があり、ドアや窓を開けて３０分以上換気してから作業する▽床や壁などは水とせっけんで洗い流す▽浸水した衣類などは８０度の熱水に１０分以上つけた後に洗濯――などを挙げる。清掃した屋内は扇風機などで乾燥させた後、床や家具、食器などを家庭用漂白剤などで消毒することも求めている。この時期は、食中毒にも注意が必要だ。水につかったり、停電した冷蔵庫に入っていたりした食品は廃棄する。食中毒の予防では、せっけんを使った手洗いが基本だが、断水中で水がない時は、おしぼりなどで汚れを落とし、アルコールで消毒する。また、今回の豪雨では、多くの車が浸水・冠水する被害にあった。水がひいた後、そのままエンジンをかけるとショートを起こして火災が発生する恐れがあり、国土交通省は「自分でエンジンをかけず、販売店か最寄りの整備工場に相談してほしい」と促している。[全文を読む]
4. 2018/07/12 愛知県と名古屋市が「はしか終息宣言」 愛知県と名古屋市が「はしか終息宣言」（医療ニュース）
   愛知県と名古屋市は９日、県内での麻疹（はしか）流行の終息宣言を発表した。県と市は今年３月８日～６月８日に２６人の感染者を確認。最後の感染者から、はしかの潜伏期間の２倍となる４週間が経過しても新たな感染がなかったとして、終息と判断した。発表によると、はしかは沖縄旅行後に発症した同市の男性と４月に医療機関で接触した人を中心に４次感染まで拡大した。[全文を読む]
5. 2018/07/12 「新規人工透析を1割減」目標…厚労省、10年間の腎臓病総合対策で 「新規人工透析を1割減」目標…厚労省、10年間の腎臓病総合対策で（医療ニュース）
   厚生労働省は、慢性腎臓病（ＣＫＤ）が重症化して人工透析が必要となる患者を減らそうと、地域のかかりつけ医と専門医療機関の連携強化などを柱とする総合対策をまとめた。１０年後の２０２８年までに、人工透析を新規に始める年間の患者数を、現在の約３万９０００人より、１割少ない３万５０００人以下に抑えることを目標とする。ＣＫＤは血液から老廃物を取り除き、体の水分を調整する腎臓の働きが低下する病気の総称。自覚症状が出にくいため、腎機能の低下が進んでから受診する人は珍しくない。脳梗塞や心臓病などの循環器の病気を併発することも多い。国内のＣＫＤ患者は約１３００万人とされ、透析を受ける人は計約３３万人（１６年）に上る。平均寿命の延びと高齢化で患者はさらに増加すると予測される。総合対策は、〈１〉ＣＫＤの早期発見・治療の大切さを伝える普及啓発活動を進める〈２〉かかりつけ医から専門医療機関へ紹介する基準を周知し、連携を強化する〈３〉定期健康診断などを活用して保健指導を強化する――ことなどを掲げた。厚労省は近く対策をまとめた報告書を都道府県などに送付し、対応を求める。[全文を読む]
6. 2018/07/11 病気腎移植「先進医療」承認、重症腎不全患者が対象…厚労省 病気腎移植「先進医療」承認、重症腎不全患者が対象…厚労省（医療ニュース）
   がん患者から摘出した腎臓を別の患者に移植する病気腎移植について、厚生労働省の先進医療会議は５日、保険外の治療だが、入院費など一部で保険が使える「先進医療」に条件付きで承認した。倫理的な課題が解消されたと判断した。申請したのは徳洲会グループの東京西徳洲会病院（東京都）。宇和島徳洲会病院（愛媛県）とともに実施する。対象は重症の腎不全患者。ドナー（臓器提供者）は、直径７センチ以下のがんが腎臓にあり、がんの部分だけを切除するのが難しく、全摘出した腎臓の提供に同意した人がなる。２病院の計画では、有効性や安全性を確認するため、４年間で４２例の移植を実施する予定で、移植後の５年間の生存率やがん発生がないかどうかなどを調べる。ただし、２１例目までに４例で腎臓が機能しなければ中止する。同会議は承認に当たり、移植のためにドナーのがん治療に不利益がないよう「細心の配慮が必要」とし、移植を受ける患者の選定にも「客観性と公平性を担保する必要がある」と指摘。「ドナーの適格性だけでなく患者の選定にも関係学会が推薦する外部委員が参加すべきだ」と条件を付けた。[全文を読む]