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  •  脳死者から提供された臓器を移植する医療体制が逼迫する中、厚生労働省は18日、移植を待つ患者数や移植後の生存率などを移植施設ごとに公開する方針を表明した。臓器あっせん機関の日本臓器移植ネットワーク(JOT)などが構築を進めるデータベースを活用し、今年度中の公開を目指す。手術実績の多い移植施設に待機患者が集中する事態の緩和が期待される。

     移植を希望する患者は現在、手術を受ける移植施設を原則1か所選ぶ。施設ごとの詳細なデータは公開されておらず、主治医の意見や移植手術の実績などを参考に決めるしかなかった。

     脳死下の臓器提供件数の増加に伴い、東京大など有数の移植手術実績を持つ施設では待機患者が集中する一方、人員や病床の不足から、提供された臓器の受け入れを断念する事例が相次いでいる。施設別のデータが公開されることが、断念問題の解消につながる可能性がある。

     今回の方針は、同日の参院厚労委員会で、大坪寛子健康・生活衛生局長が、日本維新の会の梅村聡参院議員の質問に対して答えた。

     厚労省が公開にあたって活用するのは、JOTが国の補助金を受けて日本移植学会とともに構築中のデータベース「TRACER」。国内で行われる臓器移植に関する情報を一元化する。

     公開はこのデータベースを基に、施設ごとに〈1〉臓器別の待機患者数〈2〉登録から移植までの平均待機期間〈3〉移植後の生存率の3項目を示すことを想定している。データベースは今年度中にも運用が始まる見通しで、大坪氏は「国民から信頼される移植医療の推進のために、施設ごとのデータ公表が重要だ」と答弁した。

     JOTは、今後公開を検討する3項目について、臓器ごとにまとめた数のみを公表してきた。待機患者数は5月時点で、腎臓1万4194人、心臓842人、肺615人の順に多く、6臓器全体で1万6000人超にのぼっている。

     データベースの構築に携わる日本移植学会前理事長の江川裕人・浜松ろうさい病院長は「移植施設別の(生存率などの)治療成績に大きな違いはないとみられる。各施設のデータが公開されることで、待機患者の一部の施設への偏りを解消することが期待できる。JOT、厚労省、学会が緊密に連携し
  •  脳卒中や不慮の事故などが招く脳死の可能性がある患者が、2023年の1年間に、国内で少なくとも約1万人にのぼったとする初の推計結果を、厚生労働省の研究班がまとめた。同年、臓器提供のために脳死と判定されたのは132人にとどまっている。研究班は、医師らが家族に臓器提供の選択肢を示すことが増えれば、提供者(ドナー)を相当数増やせる可能性があるとしている。

     研究班は日本医大(東京)などの医師らで構成、脳死判定を行える大学病院や救急病院など895か所に昨年8月、調査を実施した。

     調査では、同月3日からの1週間に〈1〉意識不明で瞳孔が開いている〈2〉適切な治療をしても病状の回復が見られない――など脳死の可能性を示す4項目を満たす患者数を尋ねた。有効回答があった601か所(67%)では計184人いた。

     この結果を踏まえ、回答施設だけでも脳死の可能性がある患者は年間9568人いると推計した。

     脳死判定は、臓器移植法に基づき行われる。患者の家族の承諾が必要だが、医師が家族に臓器提供の選択肢を示すことは少ない。

     背景には、救命に尽くしている医療者は時間的な余裕がないほか、回復が難しい事実の告知に心理的な抵抗を感じることがある。法的脳死判定の前に必要な検査をしても、医療機関に追加の診療報酬が支払われないことも指摘されている。


     脳死ドナーになるには、臓器に問題がない、がんや感染症でないなどの医学的条件もある。年齢も、肺や腎臓は70歳以下など臓器ごとの目安がある。研究班代表の横堀将司・日本医大教授(救急医学)は「今回推計された脳死の可能性がある人がみなドナーになれるわけではないが、取り組み次第で、脳死下の臓器提供件数を増やし、より多くの命を救える可能性が示された」と話している。

     脳死ドナーからの臓器提供を巡っては、東京大など移植手術の実績が上位にある病院で、人員や病床の不足などから、提供された臓器の受け入れを断念する事例が問題になっている。横堀教授は「脳死判定までの様々なハードルを下げる対策と合わせ、移植医療の逼迫を防ぐ体制作りが必要だ」と指摘した。

      ◆脳死 =脳全体の
  •  認知症のリスクを早期に見つけ、医療機関につなげる効果的な方法を探す実証研究を、厚生労働省が今月にも本格的に始める。全国36自治体で約1万人に認知症の「スクリーニング検査」の受検を呼びかけ、その後の行動を調べることで、何が医療機関への受診の障害となっているかを把握する。昨年12月に治療が始まったアルツハイマー病の新薬「レカネマブ」の投与対象は早期患者に限られており、早期発見の重要性が高まっている。

    実証研究は、国立長寿医療研究センター(愛知県)が主導する厚労省の研究班が行う。札幌市や川崎市、愛知県半田市、兵庫県たつの市などの参加自治体は、主に60歳以上の住民に、日付や今いる場所を質問したり、簡単な計算をさせたりする無料の検査を受けるよう、広報紙やポスターなどで呼びかける。

     検査は、検診会場や自宅で、スマートフォンを使うなどして受ける。認知症や、前段階の軽度認知障害(MCI)の疑いがある人には、医療機関の受診を促す。

     チームは各自治体で検査を受けた人数のほか、〈1〉治療を受けた〈2〉ケアなど必要な支援に結びついた〈3〉受診しなかった――などのケースについて人数やその理由を分析する。患者や家族からの聞き取りも踏まえて、医療機関での受診や相談、予防にむけた活動を妨げている要因を見極める。

     受診率などが良かった自治体の仕組みを参考に、効果的な方法をまとめた手引を2024年度中に作成。25年度以降は、各地での取り組みに活用してもらう。

     東北大と同センターは、7種類の認知機能検査と血液検査を約1000人に受けてもらい、早期診断に効果的な手法を調べる実証研究も行う。検査には、医師らと対面で行う、スマホのアプリで行う、目の動きで認知機能をはかる機器を使う――など様々なタイプがある。すべて受けてもらい、どういった手法が効果的なのか検討する。

     厚労省は、実証研究の費用として、23年度補正予算に5億円を計上している。

     九州大などの研究チームは5月、25年の国内の認知症高齢者は471万人、MCIは564万人になるとする推計結果を公表した。40年には合わせて約1200万人に増加する見込みだが、現状では認知症の指摘を受けて
  •  ジェネリック医薬品(後発薬)の供給不足が続く中、厚生労働省は月内にも、全ての後発薬メーカーに増産の能力や在庫の状況を品目ごとに公表させる仕組みの運用を始める。生産能力を透明化して、医療機関や薬局が安定的に供給される薬を選びやすくすることで、メーカーの供給力を向上させる狙いがある。

     メーカーは自社のウェブサイトで、製造販売の承認を得ている全ての後発薬について、厚労省が定めた項目の情報を公表する。公表する情報は、供給量や、自社製造か他社に製造を委託しているのか、原料となる薬を輸入している場合はその製造国――などだ。

     抗菌薬や免疫抑制薬など医療上の必要性が高い「安定確保医薬品」(506成分)については、増産する能力や在庫の確保状況を、3か月おきに4段階で示す。最も高い評価は、生産量であれば「通常の1・5倍以上に増やせる」、在庫は「4・5か月分以上持っている」などとなる。感染症の流行による需要増や、企業不祥事による供給停止など、需給バランスが崩れた状況に対応できる企業を高く評価する仕組みだ。

     厚労省は今年度、必要性が高い薬の生産状況や増産実績などを基に、後発薬メーカーを3段階でランク分けして、安定供給に貢献している製薬会社の薬価を高めに設定する優遇策を導入した。同省は今後、メーカーが公表する情報を、ランク分けに使うことを検討している。

     日本製薬団体連合会などの調査によると、後発薬で「出荷停止」やメーカーが全ての注文に応じられない「限定出荷」となっている品目は、5月末時点で30・6%に上っている。
  •  脳死者からの臓器提供の増加に伴い、臓器を受け入れる移植施設の脆弱さが問題になっている。救える命を救うには、提供をさらに増やし、逼迫した移植医療体制を充実させる必要がある。そのために、国や医療機関、あっせん機関は何をすべきか。移植先進国の米国や韓国の取り組みをヒントに探る。

     鼻のチューブから吸入する酸素の量は、日に日に増えていく。「病気の進行が速くて。移植は間に合うのかな」

     5月上旬、肺の難病で療養中の女性が、自宅アパートのベッドの上で声を絞り出した。女性は、東京大病院での肺移植を希望して、臓器あっせん機関「日本臓器移植ネットワーク(JOT)」に登録している。

     頭から離れないのは、移植施設で、脳死者から提供された臓器の受け入れを、人員や病床の不足で断念する例が相次いでいるとする一連の報道だ。日本移植学会の調査によると、東大など3大学病院で2023年に計62件の断念例があった。

     あっせん順位は重症度や待機期間など厳格な基準により決まっているのに、移植施設の事情で、患者は、貴重な移植の機会を失うことになった。

     「明日死んじゃうかも、と思って毎日を過ごしている」。国に事態の改善を要望したい。でも今は、姿勢を変えるだけで胸が痛み、苦しくなる。



     日本では22年、心臓、肺、肝臓、膵臓、腎臓で計451件(心停止下を含む)の移植手術が行われた。先進国では最低レベルにある。米国の手術件数は、日本の80倍に上る。

     米中西部オハイオ州クリーブランド。中心地から車で約20分の場所にある大規模病院「クリーブランドクリニック」は、臓器移植で米国内有数の実績を誇る。

     肝臓移植手術は7人の外科医が担い、昨年は235件実施した。外科医の一人、藤木真人さん(48)は「同時に3件の移植手術を進められる。日本に比べ、分業も進んでいる」と話す。病院側の理由で臓器の受け入れを断念することは「ほとんどない」とする。

     病院が移植体制を整えるのは、収益性が高いからだ。米コンサルティング会社「ミリマン」の報告書によると、臓器移植で医療機関などに支払
  •  全身の筋肉が衰える難病・筋萎縮性側索硬化症(ALS)の初期の患者に、白血病の治療薬を投与する治験について、京都大iPS細胞研究所の井上治久教授らは12日、患者26人のうち半数以上で病気の進行を抑える効果があったと発表した。

     使用したのは慢性骨髄性白血病の治療薬「ボスチニブ」。患者から作製したiPS細胞(人工多能性幹細胞)でALSの状態を再現した細胞を作り、約1400種類の既存薬などを投与する実験を行ったところ、ALSの治療効果が期待できることがわかった。iPS細胞を難病研究や創薬に利用するモデルケースになると注目されている。

     今回の治験は2022年3月から、京大や徳島大、北里大など全国7か所の大学病院で「発症後2年以内」などの条件を満たした中高年の患者計26人を対象に実施。3か月の経過観察の後、ボスチニブを24週間、毎日服用して症状の変化を点数化し、既に承認されている別の治療薬の治験データなどと比較した。

     その結果、少なくとも13人で症状の進行が強く抑えられることが判明。患者の血液を調べると、神経細胞のダメージを示す物質の量が減っていた。

     治験は第2段階で、今後最終段階の治験の実施も視野に入れ、早期の実用化を目指す。

     ALSは運動神経が徐々に失われ全身の筋肉が動かなくなる難病。国内に約9000人の患者がいる。

     井上教授は「一日も早く患者さんの治療につなげられるよう努力したい」と話している。
  •  福井市の繊維メーカー「福井経編興業」と、大阪医科薬科大、大手繊維メーカー・帝人が共同で、生まれつき心臓の壁に穴が開いたり血管が狭まったりする「先天性心疾患」の新生児や幼児の治療に使う心・血管修復パッチ「シンフォリウム」を開発した。帝人のグループ会社が12日から全国の医療機関に販売する。体の成長に合わせて最大2倍に伸び、再手術の必要性を減らせると期待される。福井経編は「培った技術で子どもの命を救いたい」とする。(荒田憲助)

     シンフォリウムは、体内に吸収される糸(吸収性糸)と吸収されない糸(非吸収性糸)を一緒に編み込み、ゼラチンの膜で覆ったシート状の製品。心臓や血管に用いると、ゼラチン膜と吸収性糸が徐々に溶けて細胞組織に置き換わるとともに、非吸収性糸の編み目の一部がほどけ、すべての方向に最大2倍に広がる仕組みだ。

     一般的に新生児の心臓はピンポン球ほどの大きさで、中学生の頃には大人と同程度まで成長する。シンフォリウムは心臓や血管の成長に応じて、パッチも大きくなる自在さを実現した。

     吸収性糸は、手術の縫合に用いる糸と同じ素材で、非吸収性糸は細胞が心臓や血管を修復する足場として機能するという。今回の編み方は福井経編のアイデアで、衣料用のニット生地などを長年作ってきた技術が生かされた。

     開発を主導した大阪医科薬科大の根本慎太郎教授(59)(小児心臓血管外科)によると、先天性心疾患は約100人に1人の新生児が持つとされる。しかし、従来使われたパッチは伸縮しないため、体の成長に合わせて交換する再手術が必要なケースもあり、患者や家族には重い負担になっていたという。

     根本教授は「体力の少ない子どもにとって、手術の数を減らせる意義は大きい。患者の命に関わる医療機器の開発に、覚悟を持って手を貸してくれた福井経編には感謝している。実績を重ねて信頼をつかみ、世界中で選ばれるパッチになってほしい」と語る。

     福井経編は2012年、別の研究者から依頼され、絹を使った直径6ミリ以下の人工血管を完成。絹に特殊な加工を施して編み方を工夫し、伸縮性を高めていた。同年から新しいパッチの研究を始めた根本教授もその技術力を知り、協力を依頼。福井経編の高木義秀社長(70)
  •  東京大、京都大、東北大の3大学病院が、人員や病床の不足などを理由に、脳死者から提供された臓器の受け入れを断念していた問題で、2023年に全国の移植施設で心臓の断念例が計16件あったことが11日、日本心臓移植学会の緊急調査で分かった。内訳は東大15件と国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)の1件。3大学以外での断念例が判明したのは初めてとなる。

     読売新聞の1月1日の報道を受けて実施した日本移植学会の実態調査は、3大学のみが対象で、心臓、肺、肝臓で計62件の報告があった。

     今回の緊急調査は、心臓移植を手がける全施設(11か所)に、23年に施設側の事情で臓器の受け入れを断念したケースを尋ねた。

     その結果、東大と同センターから計16件の報告があった。東大は、日本移植学会の調査では10件と回答していたが5件増えた。

     16件の断念の理由として、手術を執刀する移植医や看護師らスタッフの不足のほか、手術後の患者が入る集中治療室(ICU)の満床などの回答があった。

     日本心臓移植学会によると、2施設が見送った心臓は、別の施設に登録されているあっせん順位の低い患者に移植されたという。

     断念例が相次ぐ背景には、脳死者からの臓器提供件数が増える中、待機患者が多い移植施設に、臓器の受け入れ要請が集中している現状がある。

     同学会は11日午後、記者会見を開き、緊急調査の詳細を公表する。同学会の澤芳樹代表理事は読売新聞の取材に対し、「移植を待つ患者数や手術数が、施設間で偏っていることが問題だ。学会も対策を講じたい」としている。

     日本臓器移植ネットワーク(JOT)の公開データを基に、読売新聞が行った集計によると、昨年、国内では115件の心臓移植手術が行われた。同センターは最多の32件を実施し、東大の25件が続いた。


     武見厚生労働相は11日午前の閣議後記者会見で、臓器受け入れの断念問題について「JOTから全ての移植実施施設の実態について辞退の件数や原因の報告をさせる。その内容を踏まえて移植医療の推進に取り組む」と話した。
  •  先天性の心臓病をいち早く発見するため、AI(人工知能)を使って胎児の心臓の異常を検知する超音波検査の支援システムを、理化学研究所(理研)や国立がん研究センターなどの研究グループが開発した。グループは、システムの精度を確かめる実証実験を、東京都と広島県の7医療機関で月内にも始める見通しで、早期の実用化を目指す。

     赤ちゃんは100人に1人の割合で、先天的に心臓病を抱えて生まれる。成長によって回復する場合もあるが、心不全を起こすような重症の場合は、出産直後に手術ができないと命に関わる。

     このため、胎児期に超音波検査で異常を見つける必要があるが、胎児の心臓は2センチ程度(妊娠中期)と小さく、動きも速いため、正確に診断できる専門医は限られている。出生前に診断できているのは4~5割にとどまっているという報告もある。

     そこで、研究グループは、胎児の正常な心臓の超音波検査画像、約1万2000枚をAIに学習させ、心臓と血管の18か所について、位置や形が正常であるかを検出する技術を開発した。あるべき位置や形でない場合は異常として扱う。最終的には医師が診断する。

     実証実験は、6月から昭和大江東豊洲病院(東京都)など計七つの病院や医院で、妊娠18~36週の妊婦350人を対象に行う。各施設50人ずつ行うことで、医療機関の規模や医師の熟練度により、支援システムの精度や性能に差が出ないかなどを検証する。

     先天性の心臓病には、心臓の壁に穴が開いたり、血管が狭まったりする「ファロー四徴症」や、重要な血管の位置が逆転して血液中の酸素が不足する「大血管転位症」などがある。

     研究を主導する、理研革新知能統合研究センターの小松正明氏(産婦人科医)は「早期発見で助けられる命がある。新しい技術を使った実験結果を反映させることで精度を一層高め、より良い治療につなげていきたい」と話している。
  •  急激に症状が進み、致死率が高い「劇症型溶血性レンサ球菌感染症(STSS)」の国内患者数が、2日までに977人(速報値)に上り、現在の調査方法となった1999年以降で最多となったことが、東京都感染症情報センターが公表した国の集計結果でわかった。これまで昨年の941人(速報値)が最多だったが、今年の患者数は昨年同期の2・8倍にのぼっており、専門家が警戒を呼びかける。

     STSSの原因となる細菌「溶血性レンサ球菌(溶連菌)」は、ありふれた細菌だが、感染後ごくまれに重症化しSTSSを発症する。高熱や手足の腫れ、痛みが突然起こり、数十時間で多臓器不全に至るなどして、ショック状態に陥る。高齢の患者が多く、発症した場合の致死率は3~5割とされる。手足の壊死を伴うことがあるため「人食いバクテリア」とも呼ばれる。

     菊池賢・東京女子医大教授(感染症科)は、患者増加の理由は不明としつつも、コロナ禍の感染対策が緩み、人との接触が増えた影響があるとみている。菊池教授は「患者は水虫やあかぎれなど手足に小さな傷がある人が目立つ。手足の傷を放置せずに治療することが予防につながる。2~3時間で腫れが一気に広がった時や、受け答えが難しい場合は迷わず救急車を呼んでほしい」と注意を促している。
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