更新情報

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  • 近年、米国の大半の州で女性の肺がん死亡率がかなり低下している一方で、アパラチア中央部と米国中西部南側にわたる地域、および中西部北側の地域の女性において死亡率低下が遅れていることが、米国がん学会の学術誌Cancer Epidemiology, Biomarkers & Prevention誌で発表された研究により明らかとなった。
    「米国全土で、肺がんの死亡率は2000年代半ばから女性の間で着実に低下しています」と、アトランタにあるエモリー大学Rollins School of Public Health 疫学部の大学院生Katherine Ross氏(公衆衛生学修士)は述べた。「肺がんの死亡率低下に地理的差異があるかどうか確かめようと思いました。重点的なタバコ規制・禁煙プログラムや、肺がん負荷を軽減するための他の介入によって、女性が恩恵を受ける可能性がある地域を米国内で特定できるのではないかと考えたのです」。
  • 京都大などは16日、重いやけどなどの治療に使える新しい人工皮膚を開発し、医療機器として製造販売する国の承認を得たと発表した。治療効果は従来の人工皮膚より2~3倍向上するという。承認は10日付。来年から本格的に実用化される見通し。新しい人工皮膚は2005年、京大の鈴木茂彦名誉教授(形成外科)らが考案した。従来のコラーゲン製の人工皮膚に、皮膚の細胞や血管を増やす作用があるたんぱく質を加えた。繊維メーカー「グンゼ」(大阪市)と共同開発で製品化。臨床試験などの結果、新しい人工皮膚を患部に貼ると、皮膚の再生が2~3倍速く進むことがわかった。価格は最小サイズ(12平方センチ・メートル)で1枚約5500円。やけどのほか、糖尿病に伴う皮膚の病気の治療にも保険適用され、年間数万人の治療に使える可能性があるという。
  • 医師が通常より3倍多く配置された精神科の病棟では、患者が約3か月を超えて入院するリスクが2割下がるとの分析結果を、医療経済研究機構などが発表した。医師が多いほど治療効果が高まり、入院期間の短縮につながるとみて、医師を手厚く配置しやすくする体制作りの必要性を訴えている。成果は国際医学誌電子版に掲載された。精神科の医師配置に関する国の基準は、入院患者48人に対し1人。一般の病棟の入院患者16人に対し1人より手薄になっている。
  • 発生から2年となった熊本地震の被災地では、避難生活の影響などで死亡した関連死を巡り、自治体が認定業務の難しさに直面している。全国一律の基準がないためだ。市町村や専門家からは、国に基準作りを求める声が高まっている。熊本県内の80歳代女性は、本震で入院先が被災し、転院先で気管に食べ物が入って 誤嚥性肺炎となった。回復したものの2か月後に再び発症、地震の約4か月後に亡くなった。 遺族は「地震による転院などで体調が悪化し、誤嚥が起こった」として、女性が住んでいた町に関連死の認定を申請。しかし、町が判断を諮問した県の合同審査会は「一度回復しており、死亡と地震との因果関係がない」と結論づけ、女性は不認定となった。
  • ヒト脳腫瘍患者の治療に使用する分子標的薬を幼若マウスに投与すると、認知及び行動の障害が持続するが、その障害の多くは環境刺激や運動で可逆的となることが、米国がん学会の雑誌に掲載された研究で報告された。この実験により、小児脳腫瘍患者への分子標的薬投与で同様の副作用が発現する可能性と、認知障害の改善に取り組むことで治療できる可能性があることが示唆された、と研究の筆頭著者であるワシントンD.Cにある Children’s National Health System新生児神経医のJoseph Scafidi氏(DO, MS)は述べる。
  • 患者にとって安全な医療のあり方を政府高官らで議論する「閣僚級世界患者安全サミット」が13、14日東京都内で開かれ、各国が連携して医療の質の向上に努めることなどを掲げる「東京宣言」をまとめた。開催は今回が3回目で、44か国約500人が出席した。宣言には、医療政策においても患者の安全を優先させることや、医療事故のような有害事象を最小化する方針を盛り込んだ。毎年9月17日を「世界患者安全の日」とする。
  • 化粧品メーカー「サンパルコ」(京都市)は13日、大創産業(広島県東広島市)が全国展開する100円ショップ「ダイソー」で販売している白髪染め「エバビレーナ白髪タッチ」の3種類の商品から、化粧品への使用が禁止されている発がん性物質ホルムアルデヒドが検出されたとして自主回収を始めたと発表した。商品はサンパルコが台湾企業に生産を委託し、2012年12月以降、約3150店舗で計約200万個が販売された。サンパルコは「健康被害の報告はないが、ただちに使用を中止してほしい」としている。今年3月中旬に同社製品の成分表示に誤りが見つかり、同社が調査。他に成分表示の誤りが見つかった75品目の化粧品も自主回収する。問い合わせは、サンパルコお客様相談室(0120・434・332)。
  • 中学生は、大人の男性の6割、女性の4割が喫煙者だと誤解しているとの調査結果を、静岡市保健所の加治正行所長がまとめた。実際の成人喫煙率より2~4倍多い。コンビニや自動販売機でたばこを目にする機会が多いことなどが、勘違いを招いているのではないかという。福岡市で20日から始まる日本小児科学会で発表する。実際の喫煙率は、日本たばこ産業(JT)の昨年の調査によると男性28・2%、女性9・0%(全体で18・2%)。加治所長は昨年、市内の中学校7校でアンケートを実施。1、2年生の男女1160人から回答を得た。
  • 前立腺がんの疑いがある男性がMRI検査を最初に受ければ、そのうちの四分の一以上が侵襲的生検を回避できるとみられることが、新しい国際的研究によって示唆されている。前立腺がんの疑いがある男性は、通常超音波ガイド下生検(経直腸超音波ガイド(TRUS)下生検とも呼ばれる)を受ける。この検査は前立腺から組織の小片を採取して、これらががんであるか否かを分析するものである。しかし研究者らは、最初にMRI検査を行えば、この侵襲的検査を受ける必要のない男性を識別するのに役立つことを発見した。
  • 厚生労働省は12日、働く医師の総数が2028年頃に約35万人になり、必要な医師数と均衡するとの推計を公表した。医学部の定員増で、高齢化などによる医師の需要増加をまかなえるが、その後は人口減少によって必要な医師数は減ると指摘。現在増員を認めている医学部の定員について、20~21年度は現状を維持する方針だが、それ以降の定員の削減幅については今後議論を進めるとしている。
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