更新情報

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  • カリフォルニア州のある病院システムのがん登録データを分析したところ、頭頸部がんの女性患者は男性患者に比べて、強力な化学療法を受ける割合(35%対46%)および放射線療法を受ける割合(60%対70%)が低いことが分かった。年齢や重度の病状などの要因で調整した数学的モデルは、がん死亡の非がん死亡に対する比率が女性は男性より2倍高いことも示している。これらの所見をまとめると、頭頸部がん女性患者が十分に治療されていない可能性が提起される。著者らは、いくつかの交絡要因があるため、この可能性に十分に取り組むにはさらに前向き研究が必要であると説明する。この研究は、今日の記者会見で紹介され、2018年の米国臨床腫瘍学会(ASCO)年次総会で発表される予定である。
  • 「これまでよりも長い期間、維持療法により横紋筋肉腫を抑え込むことで患者にとって2つの利点が生じます。すなわち、再発防止による治癒率の上昇と重篤な副作用がほとんどなくなることです。30年にわたる研究の後、この知見により、どれだけ長い期間かかったとしても治療革新を続けるべきだという確信が持てました」と、ASCOの専門委員であるWarren Chow医師は述べた。新たな化学療法により、がん再発リスクの高い横紋筋肉腫(筋組織の希少がん)小児患者の治癒率が向上した。ランダム化第3相臨床試験において、初回治療の後に低用量の維持化学療法を6カ月加えることで5年全生存率が73.7%から86.5%に上昇した。治療終了時点から5年後の時点で生存している横紋筋肉腫小児患者は、この時点での腫瘍の再発は極めてまれなため、治癒したとみなされる。
    この知見はASCOのプレナリーセッションで発表される予定である。このセッションでは、2018年ASCO年次総会で取り上げられる5,800を超える演題のうち、患者ケアに最も大きく影響すると思われる4演題が発表される。
  • 政府は、発生が懸念される新型インフルエンザのワクチンについて、1年半~2年かかる全国民分のワクチンの製造期間を大幅に短縮し、最短半年で用意できる体制を今年度内に整える方針を決めた。新たな製造法を導入することで実現させる。15日に開かれた厚生労働省の専門家部会で報告された。今後は、重症化が懸念される小児や高齢者らの接種順について本格的な議論に入る。新型インフルエンザはトリなどの間で流行するウイルスが変異し、人間の間でも流行するようになる感染症で、免疫を持たない国民の多くが感染・発症するとされる。政府は発生後にワクチン製造に取りかかる予定だが、従来の製造法では流行のピークに間に合わない可能性が高いため、1000億円以上をかけて見直しを進めていた。厚労省によると、新たな製造法「細胞培養法」は鶏卵を使う従来の方法と違い、短期間での大量生産が可能になる。メーカー3社の間で、半年間に計1億3000万人分以上を製造できる体制が整う見通しが立ったという。ワクチンの配布などをめぐって混乱しないよう、政府は配布や接種の優先順について早急に議論を本格化させ、国民の理解を得たいとしている。
  • 子宮頸がんの原因ウイルスの感染を防ぐHPVワクチンの勧奨を、厚生労働省が中止して丸5年となる14日、接種後の症状に苦しむ女性たちが記者会見し、定期接種から外すよう訴えた。 同ワクチンを巡っては、副作用を訴える女性たちが訴訟を起こしている一方で、日本産科婦人科学会などは勧奨の再開を強く求めている。記者会見した山梨県内の望月瑠菜さん(19)は「進学や就職の道を進んだ友人たちから取り残されるのが一番つらい」と訴えた。厚労省は「当面はワクチンについて十分な情報提供が行われているか評価する」と勧奨再開には慎重だ。同ワクチンは世界70か国以上で定期接種化されているが、国内では2013年4月に定期接種になった頃から、接種後の体の痛みなどの症状の訴えが相次ぎ、厚労省は同年6月14日、適切な情報提供ができるまでの勧奨中止を決めた。
  • 膀胱がん切除術後に化学療法薬ゲムシタビン(ジェムザール)を用いた膀胱内洗浄が腫瘍再発リスクを低減させる可能性があることが大規模臨床試験で明らかになった。本試験では、術後にゲムシタビンを膀胱内にカテーテルで単回投与した低悪性度の筋層非浸潤性膀胱がん患者では、プラセボを投与した患者と比べて、4年以内の再発が少ない傾向がみられた。低悪性度の膀胱がんは再発することが多く、その再発時には経尿道的膀胱腫瘍切除術(TURBT)と呼ばれる処置が必要となる。一部の患者は再発を繰り返し、その結果、手術を繰り返すことになる。「経尿道的膀胱腫瘍切除術は、泌尿器の疾患で最も多く実施する手術のひとつです」と、本試験を主導したロチェスター大学医歯学部Edward Messing医師は述べた。「この手術は費用が高額であり、高齢者の膀胱がん患者や他の併存疾患がある膀胱がん患者の多くにとって厳しい手術です」。
  • 警察庁は14日、昨年1年間に全国の警察に届け出のあった認知症の行方不明者は前年比431人増の1万5863人で、過去最多だったと発表した。2012年の統計開始以来、5年連続の増加となる。同庁によると、認知症の行方不明者のうち、55・8%にあたる8851人が男性で、女性が7012人。都道府県別では大阪の1801人が最多で、埼玉1734人、兵庫1396人、愛知1341人、東京1284人の順だった。昨年中に所在確認された行方不明者は、16年以前に届け出のあった125人を含む1万5166人。所在確認までの期間は、届け出を受理した当日(72・7%)、2~7日(26・6%)が大半を占めた。行方不明中に列車にはねられたり、側溝に転落したりするなどして死亡したのは470人だった。無事に発見された行方不明者の99・3%は、1週間以内に発見されており、早い段階での対応が命を救うカギとなっている。警察庁は「素早い対応が、無事につながる。今後も自治体などとの連携を深めていきたい」としている。
  • 旧優生保護法(1948~96年)に基づき知的障害を理由に不妊手術を強制されたなどとして、宮城県内の60歳代の女性が国に損害賠償を求めた訴訟の第2回口頭弁論が13日、仙台地裁(中島基至裁判長)であった。96年の同法改正後も被害者救済が行われなかったことについて、国側は「国家賠償法があり、国会や国には別の救済制度を立法するなどの義務はなかった」とする準備書面を提出、原告側が指摘する立法不作為の違法性を否定した。一方、準備書面では、原告側が主張する手術自体の違憲性について言及がなく、中島裁判長は、7月末までに国としての主張を明らかにするよう要請。「社会的影響を踏まえ、憲法判断を回避するつもりはない」と述べ、裁判所として違憲性を判断する考えを示した。
  • 秋篠宮ご夫妻は13日、東京都台東区で開かれた「全国盲人福祉大会」の記念式典に出席された。今年で結成70周年を迎える日本盲人会連合などの主催で、視覚障害者が抱える課題について意見を交わすことを目的に毎年開かれている。秋篠宮さまは式典で、「国民一人一人が障害の有無によって分け隔てられることなく、暮らせる社会の実現を期待しています」とあいさつされた。
  • ジョンズホプキンス大学医学部腫瘍外科フェローであるGeorgios Margonis医学博士とジョンズホプキンス肝・膵臓がん外来外科医であるMatthew Weiss医師は、肝臓に転移した大腸がんの治療と予後予測を改善しようとする取り組みに前進があったことを報告した。
    以下は最近の研究結果の要約である。
    1.大腸がん術前スコアリングシステムの改善.
    2.肝転移切除ガイドライン.
    3.術後予後予測の正確度向上
  • 転移性非小細胞肺がんにおけるさまざまなタイプの遺伝子検査を経済的な観点から比較したモデルによると、診断時に、既知の肺がん関連遺伝子変異をすべて検査する次世代シークエンシング(NGS)は、一度に一個または限られた数個の遺伝子を調べる検査よりも費用対効果が高く、より迅速にできることがわかった。このモデルには、架空の100万人が加入するメディケア(米国の高齢者向け公的医療保険制度)および民間の医療保険制度が含められた。このモデルによると、次世代シークエンシングでは、メディケアにおいて210万ドル、民間が提供する医療保険制度では25万ドル以上のコスト削減となった。本研究は、シカゴで開催される2018年ASCO年次総会で発表予定である。
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