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専門サイトから注目の記事を配信2025/05/19 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2025/05/19 アルツハイマー病を血液検査で早期診断、米FDAが検査キット販売を初承認…富士レビオ子会社が申請 アルツハイマー病を血液検査で早期診断、米FDAが検査キット販売を初承認…富士レビオ子会社が申請（医療ニュース）
   　【ワシントン＝中根圭一】米食品医薬品局（ＦＤＡ）は１６日、アルツハイマー病を血液で診断する検査キットの販売を初めて承認した。従来の検査法よりも患者の負担を軽減し、病気の早期診断につながることが期待される。
   
   　申請したのは検査薬メーカーの富士レビオ（東京）の子会社で米国に拠点を置く富士レビオ・ダイアグノスティクス。
   
   　アルツハイマー病は、アミロイドβ（ベータ）やタウと呼ばれる異常なたんぱく質が脳内に蓄積することで神経細胞が傷つき、認知機能が低下すると考えられている。
   
   　新たな検査は、病気の兆候や症状がある５５歳以上が対象。血漿中の異常なたんぱく質の濃度を測定し、脳内に塊ができているかどうかを判断する。現在は陽電子放射断層撮影（ＰＥＴ）が診断に使われているが、費用や時間がかかるなどの課題があった。[全文を読む]
2. 2025/05/19 緊急避妊薬「ノルレボ」、処方箋なし市販薬の承認申請…あすか製薬 緊急避妊薬「ノルレボ」、処方箋なし市販薬の承認申請…あすか製薬（医療ニュース）
   　望まない妊娠を防ぐ緊急避妊薬（アフターピル）「ノルレボ」について、製造販売元のあすか製薬は１５日、医師の処方箋なしに薬局で購入できる市販薬としての製造販売の承認を厚生労働省に申請したと発表した。承認されれば、１４日に成立した改正医薬品医療機器法（薬機法）で新設された「特定要指導医薬品」に指定される可能性がある。薬剤師との対面による購入が必須となる。
   
   　緊急避妊薬は、避妊を失敗したり、性暴力を受けたりした女性が使用する。購入には本来、医師の診察と処方箋が必要だ。厚労省の調査事業で、１６歳以上を対象に処方箋なしでの試験販売が一部薬局で２０２３年１１月から行われている。同社は昨年６月、市販薬に切り替える申請を出していた。[全文を読む]
3. 2025/05/16 口の粘膜だけで食道がんの有無を判別…京大など開発、今後は将来の発症リスク予測も 口の粘膜だけで食道がんの有無を判別…京大など開発、今後は将来の発症リスク予測も（医療ニュース）
   　口の中の粘膜を調べるだけで、食道がんの有無を高精度に判別する方法を京都大などのチームが開発した。今後、将来の発症リスクも予測できるようにし、体への負担が少なく、がんの早期発見や予防にもつながる検査キットとして実用化を目指す。論文が国際科学誌に掲載された。
   
   　食道がんは国内で年間約２万４０００人が新たにかかり、約１万人が亡くなっている。飲酒や喫煙などの生活習慣や加齢によって遺伝子が変異した細胞が増加し、正常な細胞に交じる「体細胞モザイク」が原因とされる。
   
   チームは、特に東アジアでは食道がんの大半を占める「 扁平へんぺい 上皮がん」の患部と、頬の粘膜が同様の細胞でできていることに着目。食道がん患者１２１人と患者ではない１０１人の頬の粘膜を綿棒で採取し、遺伝子を解析した。
   
   　結果、患者の粘膜からはより多くの遺伝子変異が見つかり、飲酒量に応じて変異の数も増える傾向を確認。その上でがんの増殖などにかかわる遺伝子変異の蓄積数を調べることで、約８割の精度で食道がんかどうかを見分けることができた。患者以外の人を今後、追跡調査し、将来の発症リスクの算出も目指す。
   
   　チームの垣内伸之・京大特定准教授は「将来の発症確率をつかめれば、健診段階で詳しい検査の実施や生活習慣の改善を助言しやすくなる利点がある」と話す。
   
   　 吉田健一・国立がん研究センター研究所がん進展研究分野長の話 「細胞の高感度な解析によって確立できた有効な検査法。粘膜採取を誰でも画一的に行えるかを検証することも必要だ」[全文を読む]
4. 2025/05/14 のどの画像からインフル判定、内視鏡画像からがん発見…厚労省が「AI医療機器」開発の新興企業を支援 のどの画像からインフル判定、内視鏡画像からがん発見…厚労省が「AI医療機器」開発の新興企業を支援（医療ニュース）
   　厚生労働省はＡＩ（人工知能）などデジタル技術を活用した「プログラム医療機器（ＳａＭＤ）」開発を目指す新興企業への支援を強化する。全国の大学や病院に拠点を設け、専門知識を持つ人材の育成や機器の有用性の実証を開始、海外展開も視野に入れた革新的な機器の創出につなげる。
   
   　ＳａＭＤは、のどの画像を撮影することで痛みを伴う検査をせずにインフルエンザ感染を判定したり、内視鏡画像からがんが疑われる病変を検出して見逃しを減らしたりするプログラムなどをいう。一般の医療機器と同様に国の承認を受ける。患者や医師の負担軽減に役立つことが期待され、高齢化が進む先進諸国で働き手が減る中、成長産業に位置付けられる。
   
   　厚労省は昨年度、日本医療研究開発機構を通じ、医療機器産業の振興拠点の整備を始めた。今年度は６月にも１５か所程度の拠点を選定、このうち数か所が、ＳａＭＤの実用化を支援する拠点となる見通しだ。
   
   　拠点は、１か所あたり年間で最大１億１０００万円の補助を受ける。開発経験が豊富な職員を配置、企業から受け入れた研究者らを専門人材として育成するほか、ＳａＭＤの安全性や有効性を確かめる臨床試験を実施できる体制も整える。
   
   　企業からの相談も受ける。製品の課題や評価方法を助言し、国内外で医療機器の承認を受け、海外展開の戦略策定を支援する。
   
   　実用化のノウハウを持つ大手企業や、資金の調達先となるベンチャーキャピタルとの橋渡しも担う。
   
   　海外では、新興企業発の医療機器を大手企業が育成、買収して市場に投入される例が多い。一方、国内ではこうした動きは鈍く、新興企業にとって、資金調達や承認を得るまでの煩雑な手続きが、実用化を阻む「死の谷」となっている。関連の法規制を熟知し販路を持つ大手企業とのつながりが弱く、医療分野に精通したベンチャーキャピタルが限られることが背景にある。[全文を読む]
5. 2025/05/12 マイナ保険証で救急隊員が病歴・薬など確認、10月末までに全ての消防本部で…搬送先と共有も マイナ保険証で救急隊員が病歴・薬など確認、10月末までに全ての消防本部で…搬送先と共有も（医療ニュース）
   　政府は今年度、マイナンバーカードと保険証を一体化させた「マイナ保険証」を活用し、救急隊員が患者の医療情報を確認する仕組みを全国で導入する。１０月末までに全ての消防本部で展開し、適切な応急処置や搬送する病院の選定につなげ、救える命を増やしたい考えだ。
   
   　救急隊員が現場に到着した際、急病人らの同意を得て専用のカードリーダーでマイナ保険証を読み取ることで、病歴や通院歴のある医療機関、服用している薬などを確認できるようになる。搬送先の病院ともこれらの情報を共有し、受け入れ準備を進めてもらうことも可能だ。
   
   　総務省消防庁がカードリーダーなど、機材の整備費用を負担して利用を促して準備が整った各消防本部から順次実施し、最終的には全７２０消防本部の５３３４隊で導入する。
   
   消防庁は昨年度、先行事例として、東京消防庁や大阪市消防局など、６７消防本部の計６６０救急隊で実証事業を行った。約２か月の期間中、搬送時にマイナ保険証の情報を閲覧したケースは１万１３９８件あったという。
   
   　なかには現場に駆けつけたところ、９０代の男性が意思疎通できない状態にあり、一緒にいた妻も既往歴を把握していなかったが、マイナ保険証から服用薬やかかりつけ病院が分かった事例があった。また、意識がもうろうとしていた患者の服薬情報から病名を推測し、搬送先の医療機関が検査や手術の準備に取りかかることができたなど、有効性が証明された。[全文を読む]
6. 2025/05/12 「AYA世代」がん治療が卵巣機能に与える影響を調査…大阪急性期・総合医療センターなどのチーム 「AYA世代」がん治療が卵巣機能に与える影響を調査…大阪急性期・総合医療センターなどのチーム（医療ニュース）
   　がん治療が「ＡＹＡ世代」と呼ばれる若い患者の卵巣機能に与える影響を見極めようと、大阪急性期・総合医療センター（大阪市）などのチームが新たな研究に乗り出した。不妊になるリスクが検討されていない薬が増えていることなどから、対応する指針を作成し、患者が最適な治療を選べる医療の確立を目指す。
   
   　国の統計などによると、国内では年間約２万人のＡＹＡ世代が新たにがんと診断されているとみられる。手術や放射線照射、抗がん剤などで妊娠しにくくなる恐れがあるため、妊娠の選択肢を残したい患者は、治療開始前に受精卵や卵子、卵巣組織を凍結保存する温存療法の検討を迫られる。
   
   　日本 癌がん 治療学会は、将来の妊娠を見据えたがん治療に関する指針を示しているが、米国の学会の指針に準拠しており、日本人女性での影響は十分に検証されていない。近年は指針に載っていない新薬も増えた。
   
   　今回の研究では、ＡＹＡ世代を中心とするがん患者約５００人を対象に、治療前と治療１年後、２年後の血液を採取。特定のホルモンの値などから、それぞれの治療で卵巣機能がどう変化したかを調べる。
   
   　ＡＩ（人工知能）を活用し、治療が妊娠に及ぼす影響を予測するモデルを開発し、リスクを最小限に抑える治療法を提案することをめざす。研究には埼玉医大、聖マリアンナ医大なども参加する。
   
   　研究代表を務める同センターの森重健一郎・生殖医療センター長は「新たな命を授かりたいという患者さんの希望を実現する医療が必要」と話す。チームは１６日まで、検査費用など必要な資金を募るクラウドファンディングを実施。９日に第１目標の６５０万円に達したため、目標額を８００万円に引き上げ、支援を呼びかけている。
   
   ◆ ＡＹＡ世代 ＝「思春期・若年成人」を意味する英語（Ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔ　ａｎｄ　Ｙｏｕｎｇ　Ａｄｕｌｔ）の頭文字で、１５～３９歳でがん治療を受けた患者を指すことが多い。がん治療に加え、将来の妊娠に備えた温存療法を受けるかの決断も迫られ、心身、経済的な負担が大きい。[全文を読む]