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専門サイトから注目の記事を配信2022/10/05 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2022/10/05 子宮頸がん防ぐ新たなHPVワクチン、公費で定期接種へ…9種類の型に対応 子宮頸がん防ぐ新たなHPVワクチン、公費で定期接種へ…9種類の型に対応（医療ニュース）
   　厚生労働省は４日、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染を防ぐ新たなワクチンについて、公費で受けられる定期接種とする方針を決めた。９種類のウイルスの型に対応した９価ワクチンで、これまでの２価や４価のワクチンと比べ、より高い感染予防効果が期待できるという。２０２３年度早期から開始する予定だ。
   
   　９価ワクチンは、米製薬大手メルクの日本法人ＭＳＤが２０年７月に製造販売の承認を受けた「シルガード９」。現在は希望者が自費で接種しているが、４日の専門家部会で、定期接種化が了承された。
   
   　ＨＰＶには１００種類以上の型がある。２価や４価のワクチンは感染の６～７割を防ぐが、９価ワクチンでは８～９割をカバーできるようになる。臨床試験の結果などによると、重篤な副反応の発生頻度は０～０・３％で、頭痛は２～２０％、発熱は２～９％。頭痛などの全身症状は４価ワクチンと同程度だった。
   
   　定期接種は小学６年～高校１年（１１～１６歳）の女子が対象で、２～４か月の間隔で計３回、腕の筋肉に接種する。米国や英国、豪州などでは１１～１３歳頃の女子への接種が推奨されている。各国では接種回数は２回のため、専門家部会では国内でも２回で済むようメーカーに働きかけるべきだとの意見が出た。
   
   　ＨＰＶワクチンは１３年４月に定期接種となったが、接種後に体の痛みなどを訴える人が相次ぎ、同年６月、積極的な接種勧奨が中止された。国際的に安全性と有効性を示すデータが蓄積されたため、今年４月から再開された。９価ワクチンの定期接種化後も、２価と４価のワクチンは引き続き使えるようにする。[全文を読む]
2. 2022/10/05 感染拡大時に妊婦・子どもをスムーズに受け入れられる医療体制整備へ…厚労省が改定案 感染拡大時に妊婦・子どもをスムーズに受け入れられる医療体制整備へ…厚労省が改定案（医療ニュース）
   　厚生労働省は、妊産婦や子どもへの医療提供に関する基本方針の改定案をまとめた。感染症の流行に備え、感染した妊婦や子どもを医療機関がスムーズに受け入れられる体制づくりなどが柱だ。２０２２年度中の閣議決定を目指している。
   
   　新型コロナウイルスの感染拡大時にはたびたび病床が逼迫し、感染した妊婦の入院が難しくなった。２１年夏には千葉県で感染した妊婦が、入院先が見つからず自宅で早産し、新生児が死亡した。
   
   　基本方針は成育基本法に基づき、２１年２月に閣議決定された。今回の改定案には２３～２８年度の施策を盛り込む。
   
   　感染拡大時を想定し、危険な状態の感染妊婦を必ず受け入れる医療機関を決めるほか、産科などが通常診療を維持できる体制について平時から整えておくようにする。
   
   　産科医療機関の集約化を進めることも盛り込む。分散している医師を集約することで、人手が必要な帝王切開ができるようにするためだ。
   
   　都道府県や市町村には施策を推進するための計画づくりのほか、自治体や医師会、助産師会などが連携するための協議会の設置を進めてもらう。[全文を読む]
3. 2022/10/04 オミクロン株対応ワクチン、自衛隊の大規模会場で接種始まる…東京・大阪 オミクロン株対応ワクチン、自衛隊の大規模会場で接種始まる…東京・大阪（医療ニュース）
   　東京と大阪に設置している自衛隊による新型コロナウイルスワクチンの大規模接種会場で３日、変異株「オミクロン株」に対応した新たなワクチンの接種が始まった。
   
   　３回目または４回目の接種を受けていない１８歳以上で、自治体から送付された接種券が手元にあり、前回接種から５か月以上が経過した人が対象。従来株と、オミクロン株の初期に流行した系統「ＢＡ・１」に対応した成分を組み合わせたモデルナ社の「２価ワクチン」を接種する。
   
   　３日、取材に応じた山本哲生・自衛隊東京大規模接種会場長は「自分や周りの大切な人を守るため積極的に接種を受けてほしい」と呼びかけた。予約は防衛省のホームページから案内する専用サイトで受け付けている。[全文を読む]
4. 2022/10/03 国内で新たに2万9171人コロナ感染…東京の１週間平均は21％減 国内で新たに2万9171人コロナ感染…東京の１週間平均は21％減（医療ニュース）
   　国内の新型コロナウイルス感染者は２日、新たに２万９１７１人確認された。死者は５３人で、重症者は前日から３人減の１６２人となった。
   
   　東京都の新規感染者は２９２２人で、前週の同じ曜日から２７８６人減り、５日連続で１週間前を下回った。直近１週間の平均新規感染者は４７４８人で、前週から２１％減った。[全文を読む]
5. 2022/10/03 月間医療費1千万円以上、過去最多の延べ1517人…高額医薬品の相次ぐ登場で急増 月間医療費1千万円以上、過去最多の延べ1517人…高額医薬品の相次ぐ登場で急増（医療ニュース）
   　２０２１年度に１か月の医療費が１０００万円以上かかった人は延べ１５１７人で、過去最多を更新したとの調査結果を健康保険組合連合会（健保連）が発表した。５年前の１６年度（延べ４８４人）から３倍に急増しており、高額な医薬品の相次ぐ登場が影響したとみられる。
   
   　健康保険組合には大企業の社員や家族らが加入している。全国に約１４００組合あり、加入者数は計約２９００万人。健保連は、加入者の１か月の医療費を、診療報酬明細書（レセプト）を用いて分析した。
   
   　その結果、１０００万円以上かかった人は延べ１５１７人で、うち１６２人が２０００万円以上だった。
   
   　最高額は１億６８５２万円で、７人が１億円を超えていた。いずれも、全身の筋力が徐々に衰える難病「脊髄性筋萎縮症」の患者で、２０年に登場した治療薬「ゾルゲンスマ」を使っていた。
   
   　上位１００人のうち４８人が、１９年に登場した白血病などの治療薬「キムリア」を使用していた。
   
   　これらの金額は治療にかかった医療費の全額で、患者の自己負担は、国の高額療養費制度などを使い、数十万円以下になることが多い。残りは健保組合が賄う。
   
   　健保連は「画期的な薬に医療費を使うことは必要だが、このまま高騰の一途をたどると、公的医療保険の維持は困難になる。制度見直しの議論を進める必要がある」としている。[全文を読む]
6. 2022/09/28 ファイザー、米でBA・5対応ワクチンの5～11歳への接種許可申請…来月にも開始へ ファイザー、米でBA・5対応ワクチンの5～11歳への接種許可申請…来月にも開始へ（医療ニュース）
   　米製薬大手ファイザーと独製薬企業ビオンテックは２６日、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン」の新系統「ＢＡ・５」に対応した改良型ワクチンについて、５～１１歳へ接種する緊急使用許可を米食品医薬品局（ＦＤＡ）へ申請したと発表した。早ければ来月にも、子どもへの接種が始まる見通しだ。
   
   　ＢＡ・５対応の改良型を巡っては、ファイザー製は１２歳以上、米バイオ企業モデルナ製は１８歳以上を対象に、既に許可が出ている。モデルナは２３日、６～１１歳と１２～１７歳を対象にした接種について、ＦＤＡへ許可を申請したとツイッターで明らかにしている。（ワシントン支局　冨山優介）[全文を読む]