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専門サイトから注目の記事を配信2025/01/20 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2025/01/20 インフルエンザ感染者、2週ぶり増加…現在流行の「A型」に続き2月以降は「B型」広がる可能性 インフルエンザ感染者、2週ぶり増加…現在流行の「A型」に続き2月以降は「B型」広がる可能性（医療ニュース）
   　厚生労働省は１７日、全国約５０００か所の定点医療機関から６～１２日の１週間に報告されたインフルエンザの感染者数が、１医療機関あたり３５・０２人だったと発表した。前週（３３・８２人）の１・０４倍で２週ぶりに増加に転じた。今後も流行が続く可能性があり、専門家は「今からでもワクチンの接種を検討してほしい」と呼びかけている。
   
   　日本感染症学会の石田直・インフルエンザ委員会委員長は「コロナ禍でインフルエンザが流行せず、ウイルスから防御する抗体の保有率が低下していることが今季の流行要因の一つではないか」と分析する。現在流行しているウイルスは、２００９年に「新型」として流行した「Ａ型」（Ｈ１Ｎ１）で、２月以降は、「Ｂ型」が広がる可能性がある。
   
   　インフルエンザの感染拡大を受け、厚生労働省は１７日、製薬会社や卸売業者の治療薬の在庫量について、１２日時点で約１１１０万人分あると発表した。国立感染症研究所によると、定点医療機関の報告をもとに推計される６～１２日の医療機関の受診者数は約１４５万人で、厚労省は「在庫は確保できており、医療機関は適切に発注してもらいたい」としている。[全文を読む]
2. 2025/01/20 インフルエンザ猛威、要因はコロナ禍で流行しなかったことによる免疫力低下か…子どもの脳症に注意 インフルエンザ猛威、要因はコロナ禍で流行しなかったことによる免疫力低下か…子どもの脳症に注意（医療ニュース）
   　インフルエンザが猛威を振るっている。国立感染症研究所によると、昨年１２月２９日までの１週間の感染者数が１医療機関あたり６４・３９人と、過去最多となった。年末年始を挟んで感染者数が減ったものの、今後も流行が続く可能性がある。コロナ禍でインフルエンザに対する免疫力が低下していることが要因とみられる。
   
   　東京都渋谷区の「ＫＡＲＡＤＡ内科クリニック渋谷」では１６日午前、発熱を訴える患者が次々と訪れた。１日３０人ほどの発熱患者のうち、半数がインフルエンザと診断される。田中雅之院長は「年末には１日１００～１５０人が受診に来た。感染状況には波があるので、再度、患者が増える可能性がある」と語る。
   
   　日本感染症学会の石田直・インフルエンザ委員会委員長は「コロナ禍でインフルエンザが流行せず、ウイルスから防御する抗体の保有率が低下していることが今季の流行要因の一つではないか」と分析する。感染研の調査では、コロナ禍の間に生まれた０～４歳の抗体保有率が低くなっている。
   
   　子どもはまれにインフルエンザ脳症を起こし、命に関わることもある。日本大の森岡一朗教授（小児科）は「けいれんを起こす、目線が合わない、ぼーっとしているなど、いつもと異なる様子が見られる時は、迷わず医療機関に受診を」と注意を促す。
   
   　現在流行しているウイルスは、２００９年に「新型」として流行した「Ａ型」（Ｈ１Ｎ１）で、２月以降は、「Ｂ型」が広がる可能性がある。型が異なると、再度感染する恐れもある。石田委員長は「今からでもワクチンの接種を検討してほしい」と呼びかけている。[全文を読む]
3. 2025/01/17 救急患者「たらい回し」回避へ調整システム…患者情報を多くの病院に即時共有、受け入れ先を迅速に確保 救急患者「たらい回し」回避へ調整システム…患者情報を多くの病院に即時共有、受け入れ先を迅速に確保（医療ニュース）
   　政府は救急患者の搬送にあたり、患者情報を多数の病院と共有して短時間で受け入れ先を確保するシステムの全国展開を目指す。患者のたらい回しを回避する狙いで、一部自治体が先駆的に実施している搬送調整システムを全国に拡大させる。政府は、搬送時間の短縮によって、患者の救命率向上につなげたい考えだ。
   
   　新たな搬送調整システムについて、政府は２０２５年度にも希望する自治体から先行導入を始める方向だ。システムでは、現場に駆けつけた救急隊が患者の氏名や患部の画像などを入力し、医療圏を指定して送信すると、情報が圏内の病院に即時共有される。病院側は受け入れの可否をシステム上で返答し、救急隊は電話で最終確認を取って搬送する。
   
   　システムは、災害時に都道府県をまたいで医療機関の状況を共有できる「広域災害救急医療情報システム」（ＥＭＩＳ）を母体とし、平時でも使いやすい仕組みに改修することを検討している。独自の救急システムを構築している自治体との情報連携も目指す。
   
   　さらに、「マイナ保険証」とも連動させ、救急車内の端末でカードを読み取ると、登録された通院歴や処方薬などの情報が病院に共有されるようにする方向だ。
   
   　厚生労働省と総務省消防庁は近く、一部自治体の協力を得て、救急隊がウェブ上で患者情報などを入力・送信し、医療機関と共有するモデル事業を実施する。結果を踏まえて、来年度から希望自治体を募り、新システムの実装に着手する方針だ。
   
   　従来の搬送調整では、救急隊が病院に個別に電話連絡し、搬送先を探す方法が一般的だった。受け入れ不可の場合は別の病院に改めて電話をかける必要があり、搬送開始まで長時間かかるケースも多かった。
   
   　政府は、一部自治体が独自のシステムやアプリで行っている搬送調整を国が用意することで、財政事情が厳しい自治体でも採用できる状況を整えたい考えだ。システムの活用によって各病院の病床の 逼迫ひっぱく 度合いが可視化されるため、救命救急医療にあたる医療機関ごとの負担の偏りが解消される効果にも期待を寄せている。[全文を読む]
4. 2025/01/14 iPS細胞で「水疱性角膜症」治療、矯正視力0・02から0・5に回復…藤田医大や慶大チーム iPS細胞で「水疱性角膜症」治療、矯正視力0・02から0・5に回復…藤田医大や慶大チーム（医療ニュース）
   　角膜の細胞が減り視力が落ちる「水疱性角膜症」の患者の目にｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）由来の細胞を移植する臨床研究で、患者の矯正視力が０・５に回復したと、藤田医科大や慶応大などの研究チームが発表した。１３日付医学誌「セル・リポーツ・メディシン」に論文が掲載された。
   
   　水疱性角膜症は、黒目の内側で水分量を調節する「角膜内皮細胞」が減って角膜が水ぶくれし、視界が濁って視力が落ちる。白内障手術などの合併症として発症する例が多く、放置すると失明の危険もある。
   
   　チームは２０２２年１０月、健常者のｉＰＳ細胞から作製した角膜の細胞約８０万個を、７０歳代の男性患者の左目に特殊な注射器で移植した。男性は手術前に眼鏡をかけても視力が０・０２で「矯正不能」と判定されていたが、術後１年までに眼鏡で０・０７、コンタクトレンズで０・５まで回復した。視界の濁りや角膜の水ぶくれも改善したという。
   
   　移植後に副作用や合併症は確認されていないが、移植に使った角膜の細胞で、がんを抑制している遺伝子の配列に変異が見つかった。研究チームは遺伝子の配列を移植前に４回検査し、最初の３回は正常だった。４回目の検査は移植直前に行い、移植後に変異が判明した。変異があったのは遺伝子の機能に影響がない部位で、チームは健康に影響する可能性は低いとみている。
   
   　角膜移植の待機患者数は現在、全国で２０００人近いとされる。今回の研究が実用化すれば、献体を必要とする角膜移植に代わる可能性があり、慶応大発の新興企業「セルージョン」（東京）が治験の準備を進めている。[全文を読む]
5. 2025/01/10 インフルエンザ流行、全国の感染者数が過去最多…タミフル後発薬は生産追いつかず供給を一時停止 インフルエンザ流行、全国の感染者数が過去最多…タミフル後発薬は生産追いつかず供給を一時停止（医療ニュース）
   　厚生労働省は９日、全国約５０００か所の定点医療機関から昨年１２月２３～２９日の１週間に報告されたインフルエンザの感染者数が、１医療機関あたり６４・３９人だったと発表した。現在の集計方法になった１９９９年以降で最多となった。専門家は、「学校の冬休みが明け、さらに感染が拡大するおそれがある」と注意を促している。
   
   　感染者数は前週（４２・６６人）の１・５１倍だった。全都道府県で前週を上回り、大分の１０４・８４人が最多となり、鹿児島９６・４０人、佐賀９４・３６人が続いた。秋田、山形、富山、沖縄を除く４３都道府県で「警報」の基準（３０人）を超えた。
   
   厚生労働省は９日、全国約５０００か所の定点医療機関から昨年１２月２３～２９日の１週間に報告されたインフルエンザの感染者数が、１医療機関あたり６４・３９人だったと発表した。現在の集計方法になった１９９９年以降で最多となった。専門家は、「学校の冬休みが明け、さらに感染が拡大するおそれがある」と注意を促している。
   
   　感染者数は前週（４２・６６人）の１・５１倍だった。全都道府県で前週を上回り、大分の１０４・８４人が最多となり、鹿児島９６・４０人、佐賀９４・３６人が続いた。秋田、山形、富山、沖縄を除く４３都道府県で「警報」の基準（３０人）を超えた。
   
   　これまでの最多は２０１９年１月下旬の５７・１８人（確定値）だった。
   
   　今シーズンは、昨年１２月上旬から感染者数が急増した。峯真人・日本小児科医会理事は、「爆発的な流行になっている。例年の傾向を踏まえると、冬休みの影響でいったん感染者数は落ち着くが、学校などが再開すると、再び流行が広がる可能性がある。マスクの着用や手洗いなど基本的な感染対策を徹底してほしい」と呼びかける。
   
   　沢井製薬（大阪市）はインフルエンザ治療薬「タミフル」のジェネリック医薬品（後発薬）が、需要増加で生産が追いつかなくなったとして、カプセルとドライシロップの供給を一時的に停止している。タミフルなど別の薬の供給にも影響が出始めた。厚労省は９日、治療薬が不足するおそれがあるため、医療機関や薬局などにインフルエンザ治療薬の過剰発注を控えるよう求める文書を出した。[全文を読む]
6. 2025/01/09 大腸がんの肝臓転移、国内未承認の治療薬が効く可能性…医薬基盤・健康・栄養研究所など研究成果 大腸がんの肝臓転移、国内未承認の治療薬が効く可能性…医薬基盤・健康・栄養研究所など研究成果（医療ニュース）
   　大腸がんの肝臓への転移に対して、国内では未承認の悪性リンパ腫の治療薬が効く可能性があることを、マウスを使った実験で突き止めたと医薬基盤・健康・栄養研究所（大阪府）などの研究チームが発表した。論文が国際科学誌に掲載された。
   
   　この薬は、悪性リンパ腫の薬としてドイツ製薬・化学大手バイエルが開発し、米国、台湾、中国で承認を得て販売している「コパンリシブ」。大腸がんの薬にはなっていない。
   
   　国内の大腸がんによる死者は年間約５万人で、うち半数以上が肝転移によって死に至ったとされる。肝転移には切除手術が最も有効だが、５年以内に７～８割が再発している。
   
   　同研究所創薬デザイン研究センターの足立淳・副センター長らは、大腸がんの患者のうち、肝転移した腫瘍を摘出後、抗がん剤治療中に肝臓にがんが再発した悪性度の高い症例に着目。採取した腫瘍の組織を網羅的に調べた。
   
   　抗がん剤治療の前後の腫瘍を比較したところ、再発した腫瘍で特定のたんぱく質が活性化していることが判明。このたんぱく質の働きを抑えられそうな薬剤の候補が、コパンリシブを含めて五つ見つかった。
   
   　コパンリシブを、肝転移の病巣に見られる悪性度の高い細胞や、この細胞と同じ特徴を持つ腫瘍が体内にあるマウスに投与すると、いずれもがん細胞の増殖が抑えられた。
   
   　足立副センター長は「研究成果が、大腸がんでの治験の実施や新薬の開発につながれば」と話す。
   
   　東京大医科学研究所病院の朴成和教授（腫瘍内科）の話「今回の研究は、がん細胞内で働いているたんぱく質から新薬候補を見つけ出した点がポイントだ。効く患者を見定め、効果的に治療できるようになることが期待できる」[全文を読む]