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専門サイトから注目の記事を配信2023/09/26 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2023/09/26 患者がたった1人でも…「超希少疾患」の新薬開発へ東京医科歯科大などプロジェクト始動 患者がたった1人でも…「超希少疾患」の新薬開発へ東京医科歯科大などプロジェクト始動（医療ニュース）
   　国内の患者がたった１人しかいない場合もある超希少疾患の新薬を開発するプロジェクトを、東京医科歯科大など二つの研究チームが今月、始めた。候補薬を投与する患者は、一つの薬に対して１人となる予定だ。「Ｎオブ１創薬」と呼ばれる取り組みで、国内では初となる。日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）が研究費を助成する。
   
   　希少疾患は世界に６０００種類以上あり、国内では、患者数が５万人未満と定義されている。中でも近年、１人～数十人程度のみの超希少疾患が増えている。遺伝子診断の進歩で、従来は原因不明とされた患者でも、病気の原因となる遺伝子変異が判明するようになってきたからだ。
   
   　２０１５年に始まったＡＭＥＤの研究事業では、超希少疾患の患者が３０００人超、確認されている。神経や免疫の難病など命にかかわるケースも多い。
   
   　だが、企業は創薬に及び腰だ。それぞれがまれな変異のため、臨床試験の参加者が１人しか見つからない事態も見込まれ、安全性の確認が難しい。採算性が低いという事情もある。
   
   　今回のプロジェクトは、同大を中心としたチームと、名古屋大のチームが進める。ＡＭＥＤの研究事業などで診断がついた患者から数人を選ぶ。その上で、個々の患者について、病気の原因遺伝子に働きかけ、病気の進行を抑える「核酸医薬」と呼ばれる薬をつくる。
   
   　最初の患者の臨床試験は、東京医科歯科大チームが、Ｎオブ１創薬の実績を持つ米国の医療機関や財団と連携し、今年度中にも米国で行う方式を検討している。患者は安全性が確認できた段階で帰国し、国内で投与を続ける計画だという。
   
   　核酸医薬の開発費は１剤あたり１億円程度とされる。ＡＭＥＤは２５年度末までに、両チーム合わせて最大３億２０００万円を助成する。ＡＭＥＤ創薬事業部は「成功例をつくれば、国がＮオブ１創薬を軌道に乗せるために必要な対策の検討材料となる」とする。
   
   　 竹島泰弘・兵庫医大教授（小児筋疾患）の話 「極めてまれな難病患者の希望となる取り組みで、日本の創薬力の底上げも期待できる。研究の後、次の薬につなげるためには、多額の開発コストを誰が負担するかなどの検討も必要だ」
   
   　 ◆Ｎオブ１創薬＝[全文を読む]
2. 2023/09/26 アルツハイマー新薬「レカネマブ」、国内製造販売を承認…年内にも保険適用で投与可能に アルツハイマー新薬「レカネマブ」、国内製造販売を承認…年内にも保険適用で投与可能に（医療ニュース）
   　厚生労働省は２５日、日本の製薬大手エーザイと米製薬企業バイオジェンが開発したアルツハイマー病の新薬「レカネマブ」（商品名レケンビ）について、国内での製造販売を承認したと発表した。病気の原因とみられる物質を脳内から除去し、認知症の進行を抑える効果が認められた初の薬となる。年内にも公的医療保険が適用され、患者への投与が可能になる見通しだ。[全文を読む]
3. 2023/09/25 民間の高齢者サポート事業、自治体が利用を後押し…買い物・家事・配食など情報集約 民間の高齢者サポート事業、自治体が利用を後押し…買い物・家事・配食など情報集約（医療ニュース）
   　政府は、高齢者の日常生活を支えるため、介護保険サービス以外の民間サービスを利用しやすくする新たな仕組みを作る。市区町村ごとに、訪問理美容や配食サービスなどの民間業者の情報を集約し、「地域包括支援センター」が高齢者の利用につなげる。介護する家族の心身の疲労を軽減することも狙いだ。（野島正徳）
   
   　経済産業省は今年度、全国の１０自治体程度でモデル事業を始め、参考にできる事例を集めて全国の自治体に広げたい考えだ。
   
   　訪問介護やデイサービスなど介護保険サービスの事業者について、各自治体がガイドブックにまとめるなどして情報提供をしているが、利用料が全額自己負担になる保険外のサービスについては、高齢者に情報が十分に行き届いていないことや信頼性の確保が課題になっている。
   
   　モデル事業では、地域ごとに民間事業者の参加を募り、配食サービス業者や買い物、掃除などの家事代行業者のほか、食品や日用品を宅配するスーパー、通院をサポートするタクシーなどの交通事業者といった多様な事業者に加わってもらう計画だ。
   
   　高齢者が安心してサービスを選択できるように、業界団体などの民間主体の組織が、参加する事業者を認証する制度も導入することにしている。
   
   　各自治体の地域包括支援センターの職員や医療・介護関係者らの協議会が窓口になって、高齢者とその家族の困り事やニーズを把握し、ふさわしい事業者の情報を提供し、利用につなげる仕組みを目指す。
   
   　経産省が参考にしているのは、愛知県豊明市の取り組みだ。同市では、協議会でつかんだ地域の高齢者のニーズを基に、２０１６年度以降、市内や近隣の温泉施設、スーパー、スポーツクラブなどに声をかけ、１８事業者と協定を締結。連携しながら、介護予防や食料品の戸別配達といったサービスを提供し、高齢者の暮らしをサポートしている。[全文を読む]
4. 2023/09/25 熱中症で3万4835人を救急搬送、8月では過去3番目の多さ…北日本で大幅に増加 熱中症で3万4835人を救急搬送、8月では過去3番目の多さ…北日本で大幅に増加（医療ニュース）
   　総務省消防庁は２２日、熱中症による８月の救急搬送状況（確定値）を発表した。全国の搬送数は前年同月（２万２５２人）から１・７倍の３万４８３５人で、統計を取り始めた２００８年以降、８月としては３番目の多さとなった。高知県を除く４６都道府県で前年を上回り、秋田県で前年の１０倍の７９３人、北海道で９・８倍の１８４７人となるなど北日本で大幅に増加した。
   
   　気象庁によると、８月の平均気温は平年と比べ、北日本で３・９度、東日本で２・１度それぞれ高く、１９４６年の統計開始以降、８月として最も高かった。
   
   　搬送数のうち死者は４８人、重症者は７６８人。年齢別では６５歳以上が１万９１５８人と全体の５５％を占めた。[全文を読む]
5. 2023/09/22 例年12月のインフル注意報、東京都が過去最速で発令…新型コロナとの同時流行も警戒 例年12月のインフル注意報、東京都が過去最速で発令…新型コロナとの同時流行も警戒（医療ニュース）
   　東京都は２１日、季節性インフルエンザの流行注意報を出した。インフルの流行が始まるのは例年１２月頃で、１９９９年の統計開始以降最も早い発令となった。
   
   　都によると、都内４１９医療機関での定点調査で、直近１週間（１１～１７日）の１医療機関あたりの新規感染者数が１１・３７人となり、注意報に関する基準（１０人）を上回った。
   
   　集団感染の報告も相次いでいる。１１～１７日の報告数は１６１件で、前週（１１２件）から４９件増えた。幼稚園３園、小学校８３校、中学校３３校、高校１４校の計１３３施設で学級閉鎖が行われた。
   
   　直近１週間の新型コロナウイルスの新規感染者数も、１医療機関あたり１６・０４人と高止まりしており、同時流行も懸念されている。
   
   　都の担当者は「マスクの着用やこまめな手洗い、換気などの基本的な感染対策を徹底し、早期のワクチン接種を検討してほしい」と呼びかけている。[全文を読む]
6. 2023/09/21 コロナ「XBB」対応ワクチン、無料接種スタート…全世代で来年3月まで コロナ「XBB」対応ワクチン、無料接種スタート…全世代で来年3月まで（医療ニュース）
   　新型コロナウイルスの冬の感染拡大に備えるため、全世代を対象にした新型ワクチンの秋接種が２０日始まった。使用されるのは、オミクロン株から派生した「ＸＢＢ」系統に対応したワクチンで、希望者は無料で受けられる。
   
   　秋接種は、初回接種を終えた生後６か月以上の全ての人が対象で、来年３月末まで実施する。接種を促す「接種勧奨」や「努力義務」の対象は、６５歳以上の高齢者など重症化リスクの高い人のみに適用する。ワクチンは、米ファイザーから２０００万回分、米モデルナから５００万回分の供給を受ける。全世代が無料で受けられる「臨時接種」は今年度で終了となる予定だ。
   
   　厚労省によると、自治体ごとに接種券の配布などの対応が異なるため、詳しくは、市町村の案内やホームページで確認した方がいいとしている。
   
   　秋接種は、初回接種を終えた生後６か月以上の全ての人が対象で、来年３月末まで実施する。接種を促す「接種勧奨」や「努力義務」の対象は、６５歳以上の高齢者など重症化リスクの高い人のみに適用する。ワクチンは、米ファイザーから２０００万回分、米モデルナから５００万回分の供給を受ける。全世代が無料で受けられる「臨時接種」は今年度で終了となる予定だ。
   
   　厚労省によると、自治体ごとに接種券の配布などの対応が異なるため、詳しくは、市町村の案内やホームページで確認した方がいいとしている。[全文を読む]