更新情報

このページをシェアする:
«      1   |   2   |   3      »      
  • 米マサチューセッツ工科大(MIT)は、糖尿病の患者に必要なインスリンを、飲むだけで摂取できる小型のカプセルを開発したと発表した。インスリン投与のために定期的に注射を打つ患者の負担を減らすのが狙いという。カプセルは直径1センチ程度。外側はプラスチックでできていて、中にインスリンを固めて作った針と小さなバネが収められている。カプセルを飲むと、胃の中でバネを覆う砂糖の筒がとけて、バネの力で針が外に押し出される。針が胃の膜に刺さり、インスリンが体内に吸収される仕組みだ。研究チームは、カプセルを豚に投与し、針が刺さった後にカプセルが体の外に排せつされることも確認した。MITは胃壁に針を刺しても患者は痛みを感じにくいとしており、今後、実用化に向けた研究を進める方針だ。
  • 大阪府は14日、麻疹(はしか)への感染が判明した40歳代の女性が、今月8~10日に新幹線で新大阪―東京間を往復していたと発表した。府は、乗客に感染の恐れがあるとして、注意を呼びかけている。発表によると、女性は8日午前11時56分新大阪発の東海道新幹線「のぞみ340号」と、10日午後6時東京発の「のぞみ121号」に乗車。発熱や発疹を訴えて12日に府内の医療機関を受診し、13日、感染が判明した。大阪府内のはしか患者は今年に入って46人(12日現在)と、昨年1年間(15人)の3倍に上っている。
  • 大阪市阿倍野区のあべのハルカス近鉄本店で従業員が麻疹(はしか)に感染していた問題で、市保健所は14日、新たに客6人と従業員1人の感染が判明したと発表した。客への感染がわかったのは初めて。従業員の感染は計10人で、客と合わせた感染者は計16人となった。発表によると、従業員10人(10~40歳代)のうち8人は、9階で1月から開催していたバレンタインフェア会場で販売を担当。客の男女6人(10~30歳代)は1月26~27日に会場を訪れていたといい、市は会場を中心に感染が拡大したとみている。客は2月6~10日に発症していた。
  • 大阪府は、病院と外国人の救急患者との意思疎通を支援する「医療通訳コールセンター」を新年度に発足させる。外国人の急患が病院側とうまくコミュニケーションがとれず、トラブルになるケースが増えており、24時間対応可能な医療通訳を待機させて病院側をサポート。4月から始まる外国人労働者の受け入れ拡大にも備える。府を訪れた外国人観光客は、2013年の263万人から17年に1110万人に急増。府の外国人患者の受け入れ実態調査によると、17年度に府内の病院の6割が救急搬送を含む外国人患者を受け入れ、約1万5000人(速報値)が受診した。受け入れ時に多いトラブルの理由(複数回答)は「言語・コミュニケーション」(39・2%)、「医療費などの未払いの発生」(18・6%)などが多かった。大阪医療センター(大阪市)の関本貢嗣副院長は「一晩に3、4人の外国人急患が訪れると、対応が追いつかないこともある。文化や保険制度の違いが原因となることが多い」と指摘する。府が新設するコールセンターでは、医療関連の用語に精通した通訳が、英語、中国語、韓国語、スペイン語、ポルトガル語の5か国語で24時間、病院側の問い合わせに電話で対応する。金銭トラブルや外国の保険会社への請求などへの対応を医療機関に助言する相談窓口も新設予定。府は関連経費計約1800万円を新年度予算案に計上する方針だ。
  • 昭和大(東京)は13日、医学部の不適切入試で不合格となっていた受験生が2017年と18年で計16人に上り、このうち入学の意思を示した5人を追加合格にすると発表した。今年4月の入学を認める。同大は、13年から医学部一般入試の2次試験で現役と1浪の受験生の得点に一律に加算する得点操作を行っていたほか、補欠合格者の中から卒業生の子弟を優先的に合格させていた。同大で得点操作などがなかった場合の得点を改めて算出した結果、17年は9人、18年は7人が追加合格の対象となり、このうち17年は3人、18年は2人が入学の意思を示したという。
  • 中央省庁の障害者雇用数の水増し問題で、厚生労働相の諮問機関・労働政策審議会の分科会は13日、再発防止に向けた意見書をまとめた。各省庁への調査権限を厚労省に付与することなどが盛り込まれており、厚労省はこの意見書をもとに今国会に障害者雇用促進法の改正案を提出する方針。昨年10月に公表された検証報告書によると、2017年6月時点で、国の28行政機関で計3700人の障害者雇用の不適切計上が行われ、そのうち9割以上は障害者手帳など客観的に障害を確認できる資料がなかった。現状では厚労省に国の機関の雇用実態を調査する権限はなく、意見書では、厚労省職員が国の機関や自治体を訪問するなどして調査できるように法改正するよう提言。実態把握に必要な障害者手帳のコピーなどの関係資料の保存も、法律で義務づけるよう求めた。また、民間企業は障害者を解雇した場合にハローワークへの届け出が義務づけられており、不当解雇防止や再就職支援のために、国の機関にも同じ義務を課すよう提案。職場の人間関係や健康管理などの相談に乗る「障害者職業生活相談員」を国の機関にも配置することも求めた。一方、意見書では、民間企業について、現状は「週20時間以上」の障害者の雇用で支給している国の助成金について、「週10時間以上」の短時間勤務者の雇用でも支給するよう提言。「短時間なら働ける障害者の雇用を支援するため」としている。
  • 日本骨髄バンク事務局(東京)には、ドナー(提供者)の登録方法などの問い合わせが相次いでいる。11日は6件だったが、池江選手が病名を公表した12日には270件が寄せられた。担当者は「多くの人の理解や協力をいただければありがたい」と話している。事務局によると、池江選手のツイッターが流れた12日午後2時以降、「ニュースを見た。何か出来ることはないか」などの電話やメールが殺到した。正常な血液細胞を作れない白血病の治療では健康な人の骨髄などから採取した造血幹細胞を点滴で注射する移植が行われる。この造血幹細胞の提供者を募るのがドナー登録の制度だ。昨年12月末現在、移植を待つ登録患者は2930人に対し、ドナー登録者は約49万人。しかし、実際に提供するには、患者とドナーの白血球の型が適合する必要がある。適合者が見つかる確率は低く、ドナー登録者を一人でも増やすことが求められている。ドナー登録は、18~54歳の健康な人で、体重は男性45キロ以上、女性40キロ以上が主な条件。登録希望者は受付窓口となっている各地の献血ルームなどで申し込み、採血検査を受ける。
  • 腸内細菌が体内で作る物質がインフルエンザウイルスに対する免疫反応を向上させる可能性があると、東京大医科学研究所の一戸猛志准教授らのチームが発表した。論文が米科学アカデミー紀要に掲載された。腸内細菌は食物繊維を消化して人間などの重要な栄養源「短鎖脂肪酸」を作っている。チームは、インフルエンザウイルスへの免疫反応が低下したマウスに、酢酸と酪酸、プロピオン酸の3種類の短鎖脂肪酸を投与した。その結果、インフルエンザウイルスを排除する免疫反応が回復したという。国立感染症研究所の長谷川秀樹・感染病理部長の話「腸内細菌が感染症の予防に重要な働きを担っている可能性を示す成果だ。人間の体内でも同じことが起こるかどうか、確認する必要がある」
  • 妊婦の血液で胎児に染色体の病気の可能性があるかどうかを調べる新型出生前検査(NIPT)について、日本産科婦人科学会は実施できる認定施設を拡大する新たな指針案をまとめ、12日の倫理委員会でおおむね了承した。早ければ3月の理事会で正式決定する。結果によって人工妊娠中絶につながる可能性があるため、現行指針は、臨床遺伝専門医の資格を持つ産婦人科医か小児科医がいるなどカウンセリング体制が整った大病院に絞っていた。しかし、新指針案では、出産を扱う医療機関なら、遺伝の専門家がいない産婦人科医1人の診療所でも、学会が指定する研修を受ければ実施できるよう条件を緩和した。新型検査では、ダウン症など3種類の病気を調べる。2013年4月に始まり、認定を受けた大学病院など36都道府県の92医療機関(18年7月現在)が実施している。約5年半で、少なくとも約6万5000人が検査を受けた。病気が確定した約900人のうち9割は中絶を選んだ。

              ◇
    【新型出生前検査】対象は、高齢妊婦や、過去に染色体の病気のある子どもを妊娠したことがある妊婦らに限られる。陰性の場合は99%の確率で病気はない。陽性ならば、確定診断のため、羊水検査などを受ける。

    カウンセリング、十分か…体制に課題
    新型出生前検査の開始当初から議論が続いていた実施施設の拡大が事実上決まった。「安易に検査を受けてしまうケースが増えかねない」として慎重だった従来の方針を大幅に転換した。見直しの背景には、産婦人科や小児科ではない専門外の医師が、丁寧な説明をせずに検査を行う認定外施設の広がりに歯止めをかける狙いがあるという。ただ、条件の緩和によって新たに認定される施設で、検査の限界や病気に対する正しい理解につなげるカウンセリングが十分行われるか疑問が残る。議論の過程でも、小児科医や遺伝、倫理の専門家からは、「施設数の増加ありきだ」などの批判が出た。実施する医療機関の認定は、妊婦の安心材料にならなければ意味がない。適切に実施できない医療機関にお墨付きを与える結果になってはならない。
  • 白血病は血液のがんの一つで、病気の進行が速い「急性」とゆっくりと病気が進む「慢性」がある。さらに細胞のタイプにより、「骨髄性」と「リンパ性」に分けられる。国によると、2016年に白血病と診断された人は1万3789人。15~19歳は191人で、同世代でのがんでは白血病が最も多いという。若年世代の血液がんに詳しい堀部敬三・国立病院機構名古屋医療センター臨床研究センター長によると、10歳代後半の白血病は抗がん剤を組み合わせた治療などで7割が完治する。治療には半年から2年程度かかるという。白血病患者の相談を受けるNPO法人「全国骨髄バンク推進連絡協議会」の梅田正造副理事長(67)は「若いし才能があるから、ゆとりをもって治療してほしい。池江さんが病と闘う姿を見せることで、同じ病気に苦しむ患者たちの光になると思う」と話した。
«      1   |   2   |   3      »