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専門サイトから注目の記事を配信2025/05/08 更新｜ニュース一覧

2025/05/08 コロナ「5類」移行2年、後遺症に苦しむ子どもたち…今も登校困難で孤独感・寝たきりもコロナ「5類」移行2年、後遺症に苦しむ子どもたち…今も登校困難で孤独感・寝たきりも（医療ニュース）
　新型コロナウイルスの感染症法上の扱いが２０２３年５月に季節性インフルエンザなどと同じ「５類」に移行してから８日で２年となる。多くの人が日常を取り戻す中、後遺症を患い、倦怠感などから学校に通えない子どもたちがいる。周囲の理解も得にくく、保護者らは行政に支援の拡充を求めている。（浜田喜将）

「多くの病院で『思春期特有の問題』と片付けられ、たくさん傷ついた」。さいたま市の中学３年の女子生徒（１４）はこぼした。

　小学６年のとき、コロナに感染した。高熱などの症状は１週間で治まったが、約２か月後、腹痛や頭痛、倦怠感に襲われた。学校を休みがちになり、複数の病院で精密検査を受けたものの、診断結果は「異常なし」。東京の病院でコロナ後遺症だとわかったのは、感染から１年後だった。

　元々、テニスに打ち込み、運動が大好きだった。中学進学後は症状が悪化し、中１の６月から登校できなくなった。現在はほぼ寝たきりで、オンライン授業の受講も難しいという。自宅で週３回、はり治療を受けており、高額な治療費がかかる。母親（４８）は「国や自治体に支援してほしい」と訴える。

　大阪市の私立中学３年の男子生徒（１５）も小６で後遺症を発症し、中学入学後に通学できなくなった。

　学校にオンライン授業を求めたところ、「学校の方針」との理由で断られた。交渉の末、授業の映像視聴がようやく認められたが、同級生と交流できず、強い孤独を感じたという。

　新型コロナ後遺症について、世界保健機関（ＷＨＯ）は「感染から３か月時点で別の病気では説明できない症状があり、それが２か月以上続く」と定義している。

　厚生労働省によると、国内患者数のデータはないが、ＷＨＯの研究では、コロナ感染者の約６％が後遺症を発症するとされる。国内のコロナ感染者は、５類に移行した２３年５月時点で累計約３３８０万人に達しており、相当数が後遺症を患った可能性がある。

　岡山大病院の大塚文男教授によると、２１年２月から２５年３月末までに診察した後遺症患者は１１２５人に上った。うち１４％（１５７人）が１０歳代で、症状別では倦怠感が最も多く、頭痛、睡眠障害と続いた。味覚や嗅覚[全文を読む]
2025/05/08 百日せきの累計患者1万人超、5週連続最多…治療薬効きにくい耐性菌が広がったか百日せきの累計患者1万人超、5週連続最多…治療薬効きにくい耐性菌が広がったか（医療ニュース）
　激しいせきが続く百日せきについて、国立健康危機管理研究機構（ＪＩＨＳ）は７日、今年の累計患者数が１万人を超えたと発表した。４月２１～２７日の１週間の患者数は２１７６人（速報値）で、前週の１８８４人を上回り、５週連続で過去最多を更新した。

　今年の累計患者数は１万１９２１人に上る。昨年１年間（４０５４人）の約３倍で、治療薬が効きにくい耐性菌の広がりが指摘されている。

　百日せきは、細菌によって引き起こされ、主にせきやくしゃみなどの飛沫でうつる。特に乳児は重症になりやすく、呼吸困難や肺炎などを起こすと命に関わる。ＪＩＨＳなどは、ワクチン接種が可能になる生後２か月以降の速やかな接種を呼びかけている。[全文を読む]
2025/05/02 がん検診の受診状況、市町村が一括把握へ…早期発見と治療につなげる狙いがん検診の受診状況、市町村が一括把握へ…早期発見と治療につなげる狙い（医療ニュース）
　がん検診の実効性を高めようと、厚生労働省は、公費を使った住民検診に加えて職場や人間ドックでの受診状況についても、市町村が一括して把握する仕組みを整備する方針を決めた。いずれの検診も受けていない人や、精密検査が必要との結果を放置している人を確実に見つけて受診を勧奨し、がんの早期発見と治療につなげる。

　厚労省は、先月２３日の有識者検討会で方針を提案し、了承された。市町村が住民検診の案内を個別に通知する際に受診状況の調査も依頼、検査日や結果などをインターネットで申告してもらう方法を想定していることも報告した。今後、把握の方法や導入時期を検討会で議論する。

　市町村は現在、厚労省の推奨に基づき、胃、肺、大腸、子宮頸けい部、乳房の五つのがんの住民検診を実施する。ただ、２０２２年の厚労省調査では、五つのがん検診を受けたと答えた人のうち住民検診の受診者は２～４割。残りは健康保険組合や事業所が行う職域検診、個人が自由に選ぶ人間ドックなどで受けており、精密検査の受診勧奨が十分できていないなどの課題があった。

　厚労省によると、新たな仕組みの構築は、五つのがん検診別に受診率やがんが疑われた人のうち精密検査を受けた割合を得てがん対策作りに生かす狙いもある。[全文を読む]
2025/05/02 子どもからお年寄りまで受診しやすくなるように…「睡眠障害科」を診療科名に追加要望子どもからお年寄りまで受診しやすくなるように…「睡眠障害科」を診療科名に追加要望（医療ニュース）
　日本睡眠学会（内村直尚理事長）は３０日、医療機関が看板などに掲げられる診療科名に「睡眠障害科」を追加するよう求める要望書を厚生労働省に提出した。睡眠に不安を抱える患者が受診する医療機関を選びやすくする狙いだ。厚労省は今後、審議会で追加の可否を議論する方向だ。

　要望書では、国内の睡眠医療の課題として、睡眠障害の治療を行う診療科が精神科、小児科、循環器内科など複数にまたがり、受診先がわかりにくいと指摘。医療機関が「睡眠障害内科」「睡眠障害精神科」などと名乗れるようにすることを求めている。

　日本小児科学会や日本循環器学会など関連する６学会も賛同している。内村理事長は「子どもからお年寄りまで睡眠に困っている人がいる。早めに受診しやすくすることで、様々な病気を予防できるようにしていただきたい」と話している。

　医療機関が看板などで広告できる診療科名は「標榜診療科」と呼ばれ、厚労省が医療法に基づき定めている。「内科」「外科」「小児科」など単独で使えるもののほか、「糖尿病内科」「脳神経外科」など、組み合わせで認められているものもある。それ以外の診療科も開設できるが、路上や駅での広告や看板などで宣伝ができない。

　今回、睡眠障害科の追加が認められれば、標榜診療科の見直しは２００８年以来となる。[全文を読む]
2025/05/01 難病治療にウコンのチカラ、三重大が手術中病理組織診断に新技術発見…がん治療への応用も期待難病治療にウコンのチカラ、三重大が手術中病理組織診断に新技術発見…がん治療への応用も期待（医療ニュース）
　難病治療にウコンの力――。三重大学（伊藤正明学長）の研究チームが、消化管の難病の一つ「ヒルシュスプルング病」の手術中の病理組織診断について、ウコンに含まれるクルクミンによる染色を利用した生体深部観察法の新技術「新規生体蛍光観察手法（ＣＶＳ―ＩＦＯＭ）」を発見した。従来の手法と違って腸管を切除せず、迅速に病変組織を見つけることが可能で、将来的にはがんなどへの応用も期待できるという。（野崎尉）

　新たな手法を発見したのは、三重大学大学院医学系研究科個別化がん免疫治療学講座の溝口明特定教授、同研究科消化管・小児外科学講座の問山裕二教授、医学部付属病院消化管小児外科学・小児外科長の小池勇樹准教授らの研究チーム。論文は２０２４年９月、米国外科学会の公式機関誌で、世界最高峰の外科学会誌「Ａｎｎａｌｓ　ｏｆ　Ｓｕｒｇｅｒｙ」に掲載された。

　ヒルシュスプルング病は、消化管のぜん動運動（便を押し出す動き）をつかさどる腸管の神経が先天的に欠損しているため、自分で排便することが難しくなる病気だ。健常者の場合、胎児期にこの神経の細胞が食道から小腸、大腸、肛門へと腸の壁内を移動しながら腸管神経叢そう（神経のネットワーク）を形成するが、何らかの理由でこの移動が止まってしまうと形成不全となり、発症。病気の型によっては、致死率が１５・８～３５・５％にも及ぶ。出生約５０００人に１人の発症率で、小池准教授によると、「三重大でも多い時には年間３～５例の診断がある」という。

　治療には手術が必要で、腸管神経叢の形成が不完全な部分を切除し、形成が良好な部分を肛門とつなぐ。形成が不完全な部分を残したままつなぎ合わせると、術後に重症腸炎の発症リスクが高まってしまうという。現在は、手術中に腸管の一部を切除して、どの部分まで神経叢が形成されているかを診断しているが、小池准教授は「１度の診断で３０分から１時間かかり、何度か行うこともあるため時間が取られるし、腸の壁自体を傷つけることになる」と指摘する。

　どこで切るべきかを切る前に確実に判断できれば、術後のリスクを含めて患者の負担を減らすことが可能だ。多光子レーザー顕微鏡を使えば、腸管の表面から０・５ミリの深さまでの組織細胞を観察できるが、そのためには細胞を蛍光発色させなければならない。だ[全文を読む]
2025/04/28 体を暑さに慣れさせる「暑熱順化」など紹介、今からできる熱中症対策…ポータルサイトを都が新設体を暑さに慣れさせる「暑熱順化」など紹介、今からできる熱中症対策…ポータルサイトを都が新設（医療ニュース）
　暑さが本格化する夏を前に、東京都は熱中症対策をまとめた専用のポータルサイトを新たに開設した。サイトでは、国が発表する「熱中症警戒アラート」をリアルタイムに表示するほか、体を暑さに慣れさせる「暑熱順化」などの対策もわかりやすく紹介している。

　都などによると、都内では昨年６～９月に熱中症で７９６１人が救急搬送され、同期間の熱中症による死者数は３４０人に上った。今年も猛暑が予想されていることから、都はサイトを通じて各家庭で早めの暑さ対策を促したい考えだ。

　サイトでは、今季は今月２３日から発表が始まる熱中症警戒アラートをトップページに表示。水分補給のタイミングや吸水性と速乾性に優れた衣服を着る対策の解説、暑熱順化やエアコン清掃など、暑くなる前からできる取り組みも紹介している。今後は、都内各地の空調設備の整った「クーリングシェルター」の位置なども掲載する予定という。[全文を読む]