更新情報

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  • 日本東洋医学会員で、三宅漢方医院(福岡市中央区)院長の三宅和久さん(57)が原作を手がけた漫画本「食事と漢方で治すアトピー性皮膚炎」が好評だ。患者の体質に合わせた根本治療を目指す漢方の考えに基づき、ユーモアを交えて食事療法や日常生活の過ごし方などを紹介しており、出版元には読者からの反響も寄せられている。(高梨忍)
    ◇福岡の漢方医が原作、好評◇
    三宅さんは福岡市博多区出身。岡山大医学部を卒業後、内科・小児科医として京都府や岡山市での病院勤務を経て、中国・南京中医薬大で学んだ。2008年に開業し、漢方を活用した医療に当たっている。漫画への造詣も深く、岡山大ではサークル「漫画 倶楽部くらぶ 」に所属。1985年には少年漫画家の登竜門として知られる「手塚賞」の佳作を受賞した。 今回の漫画本は、サークルの後輩で「虹色ラーメン」(週刊少年チャンピオン連載)などの作品がある漫画家の馬場民雄さん(51)(東京都在住)が作画を担当。アトピー性皮膚炎に悩む男女6人が患者として登場し、三宅さんをモデルにした医師が、漢方薬の飲み方や治療食の作り方、化粧をする際の注意点、治療効果を高める睡眠の取り方、ステロイド製剤の適切な使い方などを指南する。初版2000部を昨年6月に刊行し、うち約1500部が1年近くで売れた。出版元で漢方の専門書を手がける東洋学術出版社(千葉県市川市)によると、初版1000部を2年で販売するのが通常のペースで、読者から「分かりやすい」「実践したら症状が改善された」といった声が寄せられているという。年内には第2弾として、生理不順や更年期障害、月経前症候群、不妊といった婦人科疾患に関する漢方の漫画本を出版する構想もある。三宅さんは「患者だけでなく、漢方に関心のある人や医療従事者にも役立ててもらえばうれしい」と話している。A5判、136ページ。1800円(税抜き)。全国の書店などで販売している。問い合わせは東洋学術出版社(047・335・6780)へ。
  • 【ベルリン=石崎伸生】ドイツのDPA通信などによると、独北部オルデンブルクの地方裁判所は6日、85人の患者を殺した殺人罪で、元看護師のニールス・ヘーゲル被告(42)に、ドイツで最高刑の終身刑を言い渡した。ヘーゲル被告は2000年から05年にかけて、勤務先の北部デルメンホルストの病院などで、患者に薬物を大量に投与して殺害した。患者を蘇生する技術を同僚に見せることなどが目的だったという。ヘーゲル被告は15年に患者2人を殺害した殺人罪で終身刑を言い渡され、服役している。
  • 妊娠中の女性が診療を受ける際の「妊婦加算」制度について、厚生労働省の有識者会議は6日、制度を見直し、凍結中の妊婦加算を実質的に再開すべきだとする提言をまとめた。来年度に新しい制度ができる見通し。妊婦の自己負担を軽くする方向で検討する。妊婦加算は、母体と胎児への影響を考慮した診療を手厚くするための制度として、2018年度に導入された。自己負担3割の場合で、妊婦の支払額が初診で約230円、再診で約110円増えることから批判が高まり、今年1月に加算が凍結された。有識者会議の提言は、妊婦の診療について「通常よりも慎重な対応や胎児への配慮が必要」とし、妊婦の診療を評価する仕組みの意義を認めた。妊婦の診療に一律に加算する現行制度と同じ形での再開は適当でないとしながらも、質の高い妊婦の診療を促す制度は必要だと結論づけた。提言を受け、中央社会保険医療協議会(中医協)は今後、新しい妊婦加算制度の詳細を議論する。厚労省は妊婦の自己負担のあり方などを検討する。
  • 旧優生保護法(1948~96年)に基づく不妊手術の被害者と弁護団が5日、東京都内で集会を開き、被害者に一時金320万円を支払うことを定めた救済法について「被害回復は不十分」として、法改正を求めるアピールを採択した。厚生労働省によると、4月の救済法施行後、一時金の請求件数は6月2日時点で176人にとどまっている。旧法に基づき不妊手術を受けた人は約2万5000人に上っており、全国優生保護法被害弁護団の新里宏二・共同代表は「一時金の請求は被害者の1%に満たず、補償は被害者のもとに届いていない」と訴え、法改正をして一時金の周知を徹底することや、増額することなどを求めた。問題を巡っては、被害者ら20人が国に損害賠償を求め、全国の7地裁に提訴。5月に仙台地裁で言い渡された判決は、旧法は違憲と認めたが、請求は棄却し、原告側が控訴している。
  • 国のアスベスト(石綿)被害救済の賠償金を受けるために必要な労災記録を兵庫労働局が不開示にしたのは不当として、元工場労働者の遺族が処分の取り消しを求めた訴訟の判決で、大阪地裁は5日、不開示処分を取り消した。三輪方大裁判長は「開示することで行政運営が阻害されるわけではなく、国の対応は違法」と述べた。原告は兵庫県尼崎市のクボタ旧神崎工場などで働き、中皮腫で死亡した男性2人のそれぞれの長男。判決によると、長男らは昨年3月に国家賠償訴訟の提訴を促す通知を国から受け取り、作業実態などを裁判の訴状に記載するため、兵庫労働局に労災記録を情報公開請求。労災の遺族補償を受け取る元労働者の妻の請求であれば開示されるが、妻は既に死亡しており、長男らは本人以外への開示を認めない行政機関個人情報保護法を根拠に開示を拒否された。三輪裁判長は判決で、元労働者の個人情報は遺族の財産で、長男らが本人とみなされると判断した。長男らは昨年5月に提訴。国は争う姿勢を示したが、今年3月、対応を一転させ、情報公開請求に基づかずに裁判外で労災記録を開示した。長男らは情報公開請求にも応じるべきだとし、訴えを取り下げなかった。厚生労働省は今回の訴訟を受け、他の遺族にも同様の手続きで原則開示する方針を決めたが、判決後、「内容を精査し、対応を検討する」としている。
  • 「結婚する相手には、たばこを吸わない人が良い」と7割の独身者が思っている――。国立がん研究センター(東京)が、そんな調査結果を発表した。調査は、家族のたばこに関する意識を調べるのが目的で今年3月、インターネットで喫煙者、非喫煙者1000人ずつ計2000人にアンケートした。それによると、結婚している人で配偶者が「毎日吸っている」「時々吸う日がある」人のうち、「たばこをやめてほしい(禁煙してほしい)」と思っている人は61%だった。たばこを吸っている子どもがいる親では、子どものたばこを「やめてほしい(禁煙してほしい)」と思っている割合は75%だった。未成年の子どもがいる親では、子どもが20歳以上になった時に「絶対、たばこを吸わせたくない」「できれば、たばこを吸わないでほしい」と思う人が82%に上った。配偶者のいない人に対し、結婚する場合の相手について尋ねた質問では、「絶対、たばこを吸わない人が良い」「できれば、たばこを吸わない人が良い」との答えが70%で、たばこを吸わないことを結婚の条件とする意見が多かった。調査をまとめた同センターがん対策情報センターたばこ政策支援部では「喫煙や受動喫煙による健康影響についての知識が普及している中で、配偶者や子どものたばこについて、やめてほしいと思う割合が高いことがわかった」としている。
  • 白血病の治療で入院している競泳女子の池江璃花子選手(18)が5日、公式ホームページ(HP)で、ファンにあてたメッセージとともに写真を公開した。5月8日にHPを開設して以来、約1か月ぶりのメッセージで、闘病中の写真を公開するのは初めて。池江選手は、「沢山のメッセージありがとうございます」と応援に対する感謝の言葉を述べた後、「体調が優れない日もあります。そんな日は、一日が過ぎるのをひたすら待って、とにかく一日一日を何とか乗り越えています」と、治療に向き合う日々の思いを記した。また、数日にわたって一時退院したことを報告し、「家族で食事を楽しんだり、外の空気をたくさん吸ってのんびりした日を過ごしました。もう病院には戻りたくない!と思う時もありますが、人生の中のたった数ヶ月間だと思って自分を奮い立たせてます」とつづり、兄、姉と並んでニット帽姿でほほ笑んでいる写真を掲載した。
  • 医療機器メーカーの日本ストライカーは、6月1日付で、ロボティックアーム手術支援システム「Mako(メイコー)システム」を用いた人工股関節手術への保険適用を取得した。同システムは、日本で初めて承認された整形外科分野でのロボティックアーム手術支援システム。2017年10月に薬事承認を取得している。保険適用されたのは、人工股関節全置換術。診療報酬に2000点(2万円)加算される。
  • 神経の難病「パーキンソン病」患者らを励まそうと、自らも闘病生活を送るミュージシャン2人が4日、京都市で開幕した「世界パーキンソン病学会」のオープニングセレモニーで共演した。2人は、熊本市のシンガー・ソングライター、樋口了一さん(55)と、横浜市のキーボード奏者、山田秀俊さん(67)。国内外から集まった患者やその家族ら約1000人が、2人の奏でる優しい旋律に酔いしれた。樋口さんは2007年頃に発症。進行する症状を薬で抑えながら、年老いた親が子供たちに伝えたい思いをつづった「手紙~親愛なる子供たちへ~」などを作曲した。山田さんは大分県津久見市出身で、松田聖子さんや長渕剛さんらのレコーディングにも参加。12年頃から闘病生活を送っている。今回の共演は、学会側が病と闘う人に演奏を通じて勇気や希望を与えてほしいと2人に出演を依頼し、実現した。2人はセレモニーの中盤、樋口さんが作詞作曲した「よろこびの歌」を披露し、会場は拍手で包まれた。樋口さんは「共感しながら聞いてくれているのが伝わり、気持ちよく歌えた。自分も元気をもらった」と笑顔を見せた。
  • 厚生労働省は4日、肺がんなどの免疫治療薬「オプジーボ」と「キイトルーダ」について、薬の添付文書に重大な副作用として「結核」を追記するよう、指示した。これを受け、製造販売元の小野薬品工業(大阪市)とMSD(東京都)は文書を改訂した。いずれも死亡した事例はないが、結核患者や結核になったことのある患者への慎重投与などを求めている。
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